マイクロソフト、Visual Studio 2005 Team Foundation ServerとBizTalk Server 2006を発表

CNET Japan Staff 2006年06月07日 09時03分

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 マイクロソフトは6月6日、ソフトウェアのチーム開発におけるコラボレーションサーバ製品 「Microsoft Visual Studio 2005 Team Foundation Server」およびビジネスプロセスマネジメント製品「Microsoft BizTalk Server 2006」を発表した。

 今回発表された2つの製品は、マイクロソフトのアプリケーションプラットフォームを構成する中核製品。マイクロソフトでは、このリリースで、ITライフサイクルの効率を促進し、信頼性と柔軟性を兼ね備えたシステムの実現を加速したい考えだ。

 この発表に伴い、26社のISV、SIパートナーが対応を表明。Visual Studio 2005 Team Foundation Serverに対応を表明した企業は、アイ・ティ・フロンティア、シーエーシー、CSK、Winテクノロジ、電通国際情報サービス、日本コンピュウェア、NEC、日本ビジネスコンピューター、日本ユニシス、野村総合研究所、富士通、関西システムズ、ボーランド、豆蔵となる。

 BizTalk Server 2006に対応を表明した企業およびソリューションは、アイウェイ・ソフトウェアの「iWay SOA」、ミドルウェアアバナードの「Avanade Connected Architecture for BPI」、EDSジャパンの「ビジネス・アクセラレーション・サービス」、エフ・エフ・シーの「BizUSE」、JFEシステムズの「B2Bソリューション」「SQLとBizTalkで実現する企業の見える化ソリューション」「企業内アプリケーション連携(EAI)ソリューション」「情報交換基盤インフラ(E-HUB)」、東洋ビジネスエンジニアリングの「SCM-HUB」、トッパン・フォームズの「RDSC Framework for Logistics」、NECの「GdFrame」「RFID Manager」、日本ヒューレット・パッカードの「SOA コンピテンシー・センター」、東日本電信電話の「AUTO-EDI」、日立ソフトウェアエンジニアリングの「BizWarp」、マップジャパンの「リザプリ配信サービス インターフェイス」「リザワン客室情報公開サービス インターフェイス」。

 また、シーケーディ、日立プラントテクノロジー、マップジャパンの3社は、BizTalk Server 2006を採用し、社内で利用することを明らかにした。

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