アップル認定資格者を核に技術者のスキルを底上げ
ソリューション&SI部門
テクニカルソリューションセンター
インフラグループ
インフラグループ長 野口建治氏
大塚商会ではACTCやACSA資格を取得したシステムエンジニアは、全国から寄せられるMac OS XやMac OS X Serverに関する問い合わせに対応するだけでなく、アップル関連ビジネスにまつわるシステムインテグレーション、さらに顧客への提案活動を支えるきわめて重要な任務を担っている。技術面から提案書の作成にも携わることで営業部門をサポートしていることが挙げられるが、そこでも認定資格の有用性が認められている。TSCのインフラ部門を統括しているサービス&サポート本部ソリューション&SI部門テクニカルソリューションセンター・インフラグループ長の野口建治氏は以下のように語る。「認定資格を取得することで、当社のスキルをお客様に客観的に説明することが可能になった。ACSAを取得したことによってお客様からの信頼を得ることができ、それが商機につながったという具体的な成功事例も出てきている。さらに社員のスキルの明確化が図れることで教育プランや人材の採用などにも活用できるようになった。今後アップル関連ビジネスはさらなる伸長を期待していますが、アップル認定資格の取得は他社と差別化を図る上でも極めて有効な手段として見ている」(野口氏)
同社ではアップル認定資格取得者を核にした知識共有を積極的に推し進めることで、全社的なスキルの底上げを推し進めている。TSCでは月に2回、部門の垣根を越えた勉強会を開催している。Mac OS Xに関連する部分に関しては、アップル認定資格を取得しているTSCのスタッフが講師役となり、拠点のスタッフに年間で約30時間程度の講習会を実施している。さらに、大塚商会は技術者用のナレッジサイト「教えてWeb」を社内で運用しており、アップルのソリューションにまつわる技術的な課題やノウハウについて活発に情報交換されている。こうしたツールもアップルビジネスの拡大を技術的な側面から支援することにつながっている。
認定資格が教育ビジネスの拡大にも寄与
大塚商会ではアップルの認定資格の取得を機に新規ビジネスの開拓にも乗り出した。同社は全国に15の教育施設を抱えており、各種プラットフォームに関連したITの知識にとどまらず、ヒューマンスキルマネジメントなどの企業向け教育ビジネスを幅広く展開している。この教育メニューとして新たにアップル認定資格を組み入れるとともに、アップル関連ビジネスの知識やノウハウを反映させたかたちでメニューの拡充を図りつつある。すでに同社は大阪にアップル公認トレーニングセンターを開設し、Mac OS X 技術者の育成に積極的に取り組んでいる。
一方、同社ではアップル製品を用いた提案活動の高度化にも取り組んでいる。例えばiPodによるPodcastingに着目し、eラーニングサービスのメニューを拡充させた。アップルのソフトウェアやハードウェアが、顧客に提供する付加価値の向上にも役立っているのである。こうしたあらゆる取り組みが売上の拡大へとつながっている。
「アップル認定資格の認知度が向上すれば、相乗効果として当社のビジネスが拡大されることが見込まれる。アップルには認定資格の普及啓蒙を積極的に推進することを期待している。もちろん大塚商会としても認定取得者をさらに増やし、来年度にはACTCを20人、ACSAを10人の体制にしたいと考えている」(野口氏)
このように大塚商会ではソリューション・プロバイダーとしてマルチベンダーを扱える強みをさらに大きくするため、そして教育ビジネスを拡充させるため、アップル認定資格の取得者を今後も増やしていく予定だ。