ある日突然、憧れのアイドルから電話がかかってきたら、それこそ頭に血が上って何を話したのか覚えていないほど興奮してしまうのかもしれない。人気スターとライブ（仮想的にだが）で会話させるキャンペーンは、コンシューマーにとって実にエキサイティングだ。海の向こうでは、こうしたユニークなキャンペーンが流行っているとPremiere Global Servicesのアジア太平洋地域マネージングディレクター、Dennis Choo氏は語る。
米国ジョージア州アトランタに本拠を置くPremiere Global Servicesは、世界19カ国に拠点を持ち、約6万社の企業に対して、データコミュニケーションやカンファレンスサービスをASPで提供する企業だ。年間売上高は約5億米ドル。2005年1月からニューヨーク証券取引所に上場（NYSEコード名：PGI）している。アジア太平洋地域の総売上高のうち、日本は55％のシェアを占め、最も成長している市場だ。2007年には60％に達することが見込まれている。Choo氏に、同社のビジネスの現状と展望を聞いた。
--まず、Premiere Global Servicesのビジネスについて聞かせてください。
1991年に設立された当社は、その後、吸収合併を繰り返してきた企業です。現在、我々のベースとなっているのは、メッセージ配信およびビジネス文書配信サービスを提供する「エクスパダイト」と、電話会議およびWeb会議サービスを提供する「プレミア コンファレンシング」という2つの会社です。昨年、再ブランディングを行い、「プレミア グローバル サービス」というひとつのブランドに統合しました。
我々が日本市場に参入して、すでに20年以上になります。当時の社名はバイテルで、バイテル・ジャパンならご存知という方も多いでしょう。テレックスやFaxのサービスを提供するサービスプロバイダーという位置づけでした。その後、サービスを拡張していき会議ビジネスに参入し、急速に業容を拡大していきました。
現在では、カンファレンスソリューション、ドキュメントソリューション、マーケティング・オートメーション・ソリューション、そしてアラート＆ノーティフィケーション・ソリューションと、大きく4つのソリューションを提供しています。我々のクライアントのほとんどは多国籍企業や規模の大きな企業です。
--日本のカンファレンスサービスの需要は伸びているのでしょうか。
カンファレンスソリューションのビジネスとしては、基本的に電話会議サービスとウェブ会議サービスを提供しており、たとえば四半期ごとの業績結果報告など、IR活動に活用したり、各国の従業員に向けて経営者が話をする場合などに利用できます。
驚きに値するのは、世界の中でも日本市場のカンファレンスサービスの需要が急速に伸びている点です。我々が日本でカンファレンスサービスを開始したのは、いまから6年前でした。当初は、外資系企業や海外拠点を持つ大企業など、カンファレンスを使い慣れたお客様ばかりでした。
しかし、ここ数年は大企業以外の顧客もずいぶん増えています。出張などのコスト削減を迫られる一方で、遠隔地の営業拠点とのコミュニケーションは不可欠ですから、出張に代わる新しいビジネスツールとしてのメリットを発見されたからだと思います。
また、海外ではひとつのカンファレンスの参加者数は4〜5人程度なのが普通ですが、日本の場合は参加者数が多いという特質があります。50人、100人、ときには150人の会議もあります。これは我々にとって驚嘆すべきことです。多くの人がカンファレンスサービスを経験すると、それが学びとなって急速な利用拡大につながります。
Frost & Sullivanの調査によると、日本におけるカンファレンスサービス市場のCAGR（年間成長率）は31％となっています。他の市場は概ね10％です。
Premiere Global Servicesのアジア太平洋地域マネージングディレクターであるDennis Choo氏。
