Sun Microsystemsが、同社のOS「Solaris」をGNU General Public License（GPL）の下でリリースすることを検討中であることが、米国時間11月13日の同社幹部の発言から明らかになった。これは、LinuxとSolarisの異種交配へ道を開く可能性がある。
Sun Microsystemsは、2005年にSolarisをオープンソースソフトウェアとしてリリースする「OpenSolaris」プロジェクトに着手した。それに伴い、同社はソースコードを「Community Development and Distribution License（CDDL）」に基づいて公開した。しかし、Sunは今週、Javaのオープンソース化プロジェクトでGPLを選択した。
11月13日に従業員との間で持たれた会合で、Sunのソフトウェア担当エグゼクティブバイスプレジデントのRich Green氏は、SolarisにもGPLを採用する可能性があると述べた。
Sunの最高経営責任者（CEO）であるJonathan Schwartz氏がGreen氏に「SolarisにもGPLを適用するのか？」と尋ねたのに対し、Green氏は「その件をよく検討するつもりだ」と答えた。「Javaで選択したライセンスはよく知られたものであり、安心感も高い。これが採用されれば、間違いなく多くの意思決定の原動力になるだろう」（Green氏）
Green氏はまた、Solarisのライセンス変更に反対ではないこと、外部の人々からも、SunがJavaにGPLを適用した決定について好意的な反応を得ていることに触れた。「今日の会合と今日われわれが受け取った反応は、われわれが前向きな選択をすることに対し、大変明るい光を投げかけてくれた」と同氏は語った。
Linux OSもGPLで管理されている。このため、Solarisが同じライセンスでリリースされると、協調の可能性が浮かび上がってくる。例えば原理的には、Sunのパフォーマンス分析およびデバッグ用ツールであるDTraceやZFSファイルシステムをLinuxに移植することができる。あるいは逆に、Solaris側がLinuxの持つネットワークカードやビデオカードなどの比較的幅の広いハードウェア機器のサポートの恩恵を受けることもあり得る。
SolarisでもGPLが選択されれば、SunがJavaとSolarisで同じライセンスを使うことも「あり得る」とした、Schwartz氏の10月の発言も意味が通る。10月の時点では、SunがJavaにもCDDLを適用するものと解釈されていた。
しかし、SunのチーフオープンソースオフィサーのSimon Phipps氏は、Green氏よりも慎重な立場を取っている。
「われわれは、事業に適したライセンスを採用する」と、Phipps氏は仮想世界「Second Life」で13日に発言している。「JavaにGPLが適用されたとしても、OpenSolarisにはCDDLというのが正しい選択だ。なぜなら、すでに1万7000人もの人々がこのコミュニティにいるからだ。ライセンスを変更する大きな理由はない」（Phipps氏）
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
