環境団体Greenpeaceが14社の大手技術企業を対象に実施しているランキング調査で、以前は最下位だった中国のPCメーカーLenovoがトップの座へ躍り出た。
Greenpeaceは米国時間4月3日、消費者や企業が技術企業の環境に対する姿勢を評価するのに役立つ、「Guide to Greener Electronics」の最新版をリリースした。Greenpeaceによれば、環境問題を気にかけている消費者は、リサイクルよりも商品などに使用されている有毒化学物質を問題視する傾向があるという。
同ガイドブックは、14社の国際的な製造業者の中でLenovoを第一位とし、最も大きな改善が見られた企業と評価した。Greenpeaceは、Lenovoを「すべての評価基準において改善したが、市場に出す製品にきわめて危険な化学物質を使用しないという点ではポイントを失った」と説明している。
Greenpeaceは、環境に配慮した行動方針を取る、環境問題に責任を持つ、製品を販売した地域でリサイクルおよび製品回収サービスを実施するといった点におけるLenovoの改善に言及し、これらが同社の姿勢を高く評価する要因となったと述べた。しかし、ポリ塩化ビニール（PVC）や臭素化難燃剤（BFR）を使用しないコンピュータの製造という基準では、得点を稼げなかった。
Lenovoの環境問題担当ディレクターであるMike Pierce氏は声明で、「環境対策を継続的に改善していくには長期にわたる取り組みが必要だと認識しているが、こうした分野の国際的なリーダーとなるために必要な対策を取ることに今後も力を注ぎたい」と述べた。
Greenpeaceの有毒物質反対運動に関わっているIza Kruszewska氏は、過去6カ月間でLenovoは大きな改善を遂げ、同団体のランキングの最下位からトップへ上り詰めたと述べている。
「Lenovoの取り組みが刺激となって、技術産業に属するほかの企業も環境問題への対応を引き続き強化するだろう」（Kruszewska氏）
2006年8月に発表されたGreenpeace報告書の初版で、Lenovoは14社中最下位にランクされていた。ほかの13社は、Acer、Apple、Dell、Fujitsu Siemens Computers、Hewlett-Packard、LG Electronics、Motorola、Nokia、松下電器産業、サムスン電子、Sony Ericsson Mobile Communications、ソニー、東芝である。同年12月に出た第2版では、Lenovoのランキングは8位に上がった。
これとは対照的に、Appleは12月の調査以来、最下位が続いている。
8月の調査で同社が11位にランクされたことに対し、Appleの関係者はGreenpeaceの評価方法と、同団体が選んだ評価基準について異論を唱えていた。
Apple関係者は、「Appleは環境対策ですぐれた実績を上げており、多くのBFRとともに、水銀やカドミウム、六価クロムといった有毒物質の使用制限および禁止することで、業界をリードしてきた。また、鉛を含むCRTについても、製品ラインから完全に排除している」と述べていた。
Apple Australiaの広報担当者であるFiona Martin氏にコメントを求めたところ、前述の主張に加えて、「Appleのデスクトップ、ノートブック、ディスプレイは、米環境保護庁（EPA）の新たなランキングでそれぞれ最高位を獲得した」と述べた。
EPAのランキングシステムは、「Electronic Products Environmental Assessment Tool」（EPEAT）と呼ばれ、米電気電子技術者協会（IEEE）によって策定された国際標準を使用している。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
