日立：テレビ事業の黒字化は2008年度下期の達成を目指す
日立製作所は、2007年度のプラズマテレビの出荷台数が前年比10％増の85万台、液晶テレビは49％増の76万台となったものの、課題となっているテレビ事業の黒字化は次年度に持ち越しとなった。
テレビ事業を含むデジタルメディア・民生機器事業の売上高は前年並の1兆5046億円、営業損失は1099億円の赤字となり、前年に比べてむしろ赤字幅が拡大している。テレビ事業の構造改革だけで370億円、プロジェクションテレビやコンシューマPCなどの構造改革で150億円の費用を計上していることも影響している。
同社 執行役専務の中村豊明氏は「北米市場を中心に大画面テレビの販売が当初計画に比べて伸び悩んだこと、価格が想定以上に早く下落したことも影響した」と分析している。
2008年度の見通しは、プラズマテレビの出荷計画は6％増の90万台、液晶テレビは58％増の120万台。「コスト削減効果などにより、下期からの黒字転換を目指す。薄型テレビの海外販売体制の再構築、低収益製品の縮小、中国のテレビメーカーへのパネル外販などのプラス効果が期待できる」という。
パイオニア：プラズマ・液晶ともに他社調達し競争力強化を図る
シャープとの資本提携を発表しているパイオニアは、2007年度のプラズマテレビの出荷規模は年間50万台弱。
2008年度は10月に国内市場に投入予定のプラズマテレビを最後に、自社製品パネルによる製造を中止。2工場を閉鎖して松下電器からプラズマパネルを調達する方針を打ち出している。
同社 常務執行役員の小谷進氏は「プラズマテレビに関しては引き続き、最低限でもこの規模の台数をやりたい」と述べている。また、液晶パネルについては、シャープから調達したパネルを使用し、今年秋にも市場参入を図ることになる。
この分野での取り組みについて同社 代表取締役社長の須藤民彦氏は、「今後は液晶テレビで40インチを導入する考えがある」と述べており、液晶テレビでの競争力を強化する姿勢を示した。
ビクター：
ケンウッドとの経営統合が10月1日に行われる日本ビクターは、国内市場向け液晶テレビ事業の縮小を発表したが、2007年度は110万台の実績であったのに対して、2008年度も同等の110万台の計画を掲げる。
船井電機との協業を加速することで、欧州のテレビ事業を拡大、さらに今後はD-ILAプロジェクターや業務用モニターの事業拡大を目指すという。
さて、長らくお付き合い頂いたが明日の記事で最終回となる。次回は各社のPC事業を中心に、2008年の電機業界を読み解いてみたい。
