懸念される円高ドル安の業績への影響
一方、各社が発表した2008年度の業績予想にも明暗が出ている。
そのなかで各社が共通して懸念しているのがドル安円高の動きだ。
例えばソニーでは2007年度に1ドル113円の実績に対して、2008年度は100円前後で想定。松下電器も2007年度114円の実績を、2008年度は100円としている。各社もほぼ同様の前提として、2008年度の事業計画を立案している状況だ。
シャープは2007年度実績で113.28円だったものを、2008年度では100.00円としている。同社 取締役経理本部長の大西徹夫氏は「ドルベースでは1円あたり20億円の営業利益に影響が出る」との見解で、ユーロの為替を含めて、年間300億円程度の営業利益への影響が見込まれている。
為替の動きが各社の営業利益を直接圧迫するのは明らかで、業績を大きく左右することになるだろう。
また、原材料高を背景にした値上がり、一部部材の品薄といったことも影響しそうで、鉄鋼の値上げや樹脂の原材料高も見逃せないポイントとなる。
2008年度は電機各社にとって、外的要因にも大きく影響を受ける1年となりそうだ。
