インターシステムズジャパンは10月23日、リアルタイム組み込み型ビジネスインテリジェンス（BI）ソフト「InterSystems DeepSee」を発表した。最小構成での税別価格は70万円からとなっている。
DeepSeeは、同社の主力製品であるオブジェクト指向型データベース「Intersystems Cache」の導入を前提にしたソフトウェア。統合基幹業務システム（ERP）や顧客関係管理システム（CRM）など企業内のビジネスアプリケーションに組み込んで利用するモジュール型のBIソフトになる。
現在、一般的なBIシステムは、ビジネスアプリケーションから独立してデータウェアハウス（DWH）として構築されるが、蓄積されるデータは良くて数時間、悪ければ数週間もの時間的なタイムラグを抱えることになる。リアルタイムで企業の活動状況を把握することが難しいのが実情だ。対するDeepSeeでは、ビジネスアプリケーションを流れるトランザクションデータをリアルタイムで把握できるようになっている。
また、従来のBIシステムは、企業内にいるBIの専門家、つまり「ビジネスアナリストが経営陣のためのリポートを提出するために使っている」（インターシステムズジャパン代表取締役の植松裕史氏）が、DeepSeeの場合、ビジネスアプリケーションのエンドユーザー全員が使えるようになっている。
こうした機能を備えていることから、DeepSeeを導入すれば、エンドユーザーは現在使用しているビジネスアプリケーションのデータにリアルタイムでアクセスし、BIを使って業務のワークフロー変更、ビジネスルールの修正などが可能になる。これによって、企業の現場から企業全体のパフォーマンスを最適化することができるようになると、インターシステムズでは説明している。
植松裕史氏はこの10月にインターシステムズジャパンの代表取締役に就任している
BIシステムにリアルタイム性を持たせることについて、植松氏は「ビジネスアプリケーションのエンドユーザーが全員リアルタイムでデータを四六時中見ていることはないが、リアルタイムのデータを見たいときに見られないというのは問題となる」と説明している。
また植松氏は、DeepSeeの需要について「証券を中心とした金融や通信、物流・流通で利用されていくのではないか」との見通しを明らかにしている。
小売りでの利用例としてコールセンターを挙げている。コールセンターのエージェントは、顧客とのコミュニケーションで注文や購買パターンについて、リアルタイムの情報を提供するためにBIシステムに依存するという。その結果として、エージェントは再注文が必要な時期を事前に予測したり、顧客が嗜好するする商品を推奨することでクロスセリングが可能になるとしている。
利用例としては、金融サービスも挙げている。DeepSeeを組み込むことで管理者は顧客サービスプロセスで各地域でのマーケティングキャンペーンの結果を比較、すべての支店をモニタすることができるという。DeepSeeを中心としたBIシステムから提供される情報で、たとえば高利子貸付顧客向けのプロモーションなどといった、ほかの地域で成功したキャンペーンを実施したり、特定の地域では効果的ではないプロモーションは即座に中止するなど、リアルタイムでの意思決定が可能になると説明している。
DeepSeeには、「トランザクショナル・ビットマップ・インデックス」と呼ばれる技術を利用して、複雑なクエリでも高速の処理性能を実現しているという。また、大量のトランザクション処理でも高速の更新速度を発揮することで、生のデータにリアルタイムにアクセスすることができるとしている。チャートやテーブル、レポート、ダッシュボードがあらかじめ用意されており、アプリケーション開発者はそれらを活用して、よりグラフィカルなデータの表示を設計することができる。
