社内ナレッジの「逆引き辞典」をChatterで実現--日テレ アックスオンのChatter導入奮闘記

谷川耕一 2010年12月27日 12時00分

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 日テレ アックスオンは、日テレ・グループ・ホールディングス傘下の映像コンテンツ制作会社だ。同社は2007年4月に日テレグループの再編が行われた際、グループ内の制作会社4社が母体となってできあがった企業で、日本テレビ放送網の番組はもちろん、他局の番組、BSやCS放送、テレビコマーシャル、企業が利用する映像など、さまざまな映像コンテンツを制作している。

有馬氏 日テレ アックスオン 総務センター次長の有馬隆二郎氏

 複数の企業が一緒になったため、「それぞれ就業規則も違い、会社の風土も文化も異なっていた」と、日テレ アックスオン 総務センター次長の有馬隆二郎氏。会社全体が1つのチームになるために、同社ではコミュニケーション手段を模索、最終的に「Salesforce Chatter」へとたどり着いた。

新たなコミュニケーション手段の必要性

 社内のコミュニケーションを活性化するため、同社がまず実施したのはメールでの情報共有だ。しかし、メールを見る人もいれば見ない人もいる。映像制作の仕事では、ロケで頻繁に外出する者やテレビ局に詰めて仕事をしている人も多く、いつでもメールを見られる環境ではないためだ。結局メールだけでは社内コミュニケーションが十分に図れなかった。

 そこで、さらなる情報共有のために社内向けのウェブページを作成した。ウェブであればどこからでもアクセスできると考えたのだ。ウェブでの情報共有はある程度の成果を見せたが、まだ十分とは言えなかった。社内ページを日常的に利用していたのは社員の半分にも満たなかったのだ。

 「650人も社員がいると、社内にどんなクリエイターがいるのか把握しきれなくなる。部署が異なると、話したこともなければ顔さえ知らない人ばかりという状況だった」(有馬氏)

 こうした状況を解消し、社内のナレッジをうまく活用するために、同社 代表取締役社長の小杉善信氏は「人事情報の“逆引き辞典”を作りたい」というアイデアを提案する。これは、部署名と役職、名前といった通常の社員名簿とは異なり、例えば「グルメ情報に詳しい人」「ウルトラマンに詳しい人」「鉄道に詳しい人」といったようなデータから社内の人材を探し出すような仕組みだ。

 早速自身に関することを記述してもらうアンケートを実施し、それを蓄積することにした。しかし情報は簡単には集まらなかったという。「社員ひとりひとりのコミュニケーションに対する意識が高まらない限り、積極的に情報を提供するようにはならない」と有馬氏は言う。

導入のきっかけは人材育成研修

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