IDC Japanは5月1日、国内クライアント仮想化市場の動向について3月に実施したユーザー調査結果を発表した。クライアント仮想化導入率は全社導入が5.4％、部分導入が10.7％、試験導入が3.4％、導入予定が3.7％となった。
2013年との比較では、全社導入と部分導入、試験導入、導入予定を合算した導入率は1.9ポイント低い。一方、全社導入の割合は2013年の4.4％から5.4％へと１ポイント上がった、1社あたりの全従業員に対する利用割合も2013年の30.9％から2014年は36.4％へと5.5ポイント増加した。1社あたりの導入割合が高まっている。
モバイル仮想化製品は全社導入が5.0％、部分導入が12.1％、試験導入が4.6％、導入予定が4.6％と、導入済み／導入予定の割合は26.2％だった。2013年は25.7％、と導入割合は0.5ポイント増加した。モバイル仮想化製品市場はBYODの増加によって拡大している。
BYODとシャドーITを合算した導入率はスマートフォンが42.3％、タブレットが30.5％、モバイルPCが29.8％、携帯電話が49.3％だった。2013年との比較では、すべてのデバイスでBYOD／シャドーITの導入率が増加し、特に携帯電話とスマートフォンが多い。「個人所有端末の業務利用は認めない」割合は、すべてのデバイスで2014年の方が低く、BYODに対する意識が高まった。
パブリッククラウドDaaS（Desktop as a Service）の利用意向を示すユーザー企業の割合は73.2％、「利用したくない」は5.5％にとどまり、パブリッククラウドDaaSへの期待の高さがうかがえるとした。
一方、最も優先度の高い課題は「セキュリティ」、次いで「価格」「既存システムとの親和性」「パフォーマンス」と続く。プライベートクラウドDaaSと異なり、社外のデーターセンターでシステム構築しデータを保存することに対する不安が払拭できていないと説明、これらの課題に対処していくことで実際の導入が進むとした。
IDCは、クライアント仮想化市場は成熟期に入り、BYOD、モバイル仮想化、パブリッククラウドDaaSなどの潮流が同市場の底上げしていると指摘した。
2013年／2014年 モバイル仮想化製品の導入状況：全体（IDC提供）
