IDC Japanは5月9日、2013年第4四半期（10～12月）の実績と景気動向などに基づいた2014～2018年の国内製品別IT市場予測を発表した。2014年の国内IT市場規模は、前年比1.0％減の14兆1553億円と予測する。
国内IT市場を構成するハードウェア市場は同5.2％減の6兆4012億円、ITサービス市場は同1.6％増の5兆872億円、パッケージソフトウェア市場が同4.9％増の2兆6669億円と予測。国内IT市場に国内通信サービス市場を加えた国内ICT市場の2014年の市場規模は前年比成長率は1.0％減の25兆2430億円になるとした。
2014年の同市場は、2013年に市場を押し上げたWindows XPサポート終了に向けたPCの更新需要の反動減と、スマートフォン市場の微減により、マイナス成長と予測する。
国内IT市場の2013～2018年の年間平均成長率（Compound Annual Growth Rate：CAGR）は0.3％、国内ICT市場の同CAGRは－0.5％、2018年の同市場は14兆5484億円、国内ICT市場規模は24兆8134億円とした。
2014年は、これまで国内IT市場の成長をけん引してきたスマートフォン市場がマイナス成長となり、スマートモバイル関連市場全体の成長にも陰りが見えている。この状態が続くと、IDCが「第3のプラットフォーム」と定義するモバイル、ソーシャル、ビッグデータ、クラウドの市場も全体の成長率も、2015年以降は低下傾向とした。
IDCは「ITベンダーは、企業内で第3のプラットフォームの活用が期待できる事業部門と、従来のIT支出を担う情報システム部門とを連携する役割を担い、IT投資をリードしていくべき」と指摘している。
2013～2018年国内製品別IT市場実績と予測（IDC提供）
