IDC Japanは5月29日、2月に実施した「2014年 国内クライアント仮想化導入効果に関する実態調査」の結果を発表した。クライアント仮想化は管理業務の効率化やセキュリティ対策の向上に加え、総所有コスト（TCO）、事業継続計画（BCP）、節電効果などで導入効果が高く、ワークスタイルが柔軟になるという結果が出た。
クライアント仮想化を導入した方が未導入よりも、場所や端末にとらわれないワークスタイルを選択しており、PC持ち出しは28.4ポイント、在宅勤務は32.5ポイント、私物端末の業務利用（BYOD）は36.0ポイント高かった。
クライアント仮想化の導入で80.6％がクライアント端末の管理業務工数が減少させたという。減少した業務は、IT戦略の規格（11.3％）や自社用システムやサービスの開発（14.9％）などの業務に転換した。
レポートは、情報システム部門を対象に、クライアント仮想化技術の導入効果を調査した。
N=691（国内企業 ワークスタイル拡大の各用途の実施率）
