富士通研究所は1月28日、クラウドのネットワークに障害が発生した時に、その障害によって影響を受けた仮想システムを、専門家でなくても10秒以内に特定できる技術を開発したと発表した。同社では今後、さまざまな環境での評価を実施し、2015年度中に富士通製品への搭載を目指すとしている。
ネットワーク障害発生時の影響範囲特定の課題（富士通提供）
今回開発された技術は、物理サーバ間の通信経路情報と通信が発生する仮想サーバの組み合わせ情報を自動的に生成し、各仮想サーバがいずれの物理サーバに収容されているかという関係に基づいて、仮想システムと物理ネットワーク通信経路の関係を自動的に解析することで、障害の影響を受けた仮想システムを数秒で特定するというもの。
仮想システムと物理インフラの対応付けの自動化
仮想サーバ間の通信経路と物理インフラの通信経路の対応付け（富士通提供）
これまで管理されていなかった仮想サーバ間の通信経路情報と物理サーバ間の通信経路情報を生成し、各仮想サーバがいずれの物理サーバに収容されているかという関係に基づいて解析することにより、仮想サーバ間の通信経路と物理ネットワークの通信経路の対応付けの自動化を実現した。
ネットワークの冗長経路を考慮した影響範囲特定
ネットワーク冗長構成を考慮した影響範囲特定（富士通提供）
物理ネットワークの中で信頼性向上のために冗長構成を採用している場合、物理ネットワークの通信経路情報に加えて、通常使用する現用経路、あるいは予備経路を示す状態情報を管理するようにした。こうすることで、障害発生時に影響を受けた物理サーバ間の通信経路が現用経路である時に限って影響ありと判断し、実際にサーバ間通信に影響のあったものだけを特定する。
これらの技術により、ネットワークの専門知識を持たないクラウド運用者であっても、障害によって影響を受けた仮想システムを特定でき、仮想システム利用者に対して迅速に報告できるという。
ネットワーク障害が発生した際、クラウド運用者は、従来のように数時間かけて関係性調査を行うことなく、ネットワーク障害によって影響を受けた仮想サーバ間通信を10秒以下で特定することができるという。
また、ネットワークの専門知識のない運用者でも、その障害によって影響を受けた仮想サーバ間通信を特定できるようになり、障害対応の効率化を図ることが可能としている。
