Accentureが発表した、マーケティングやアナリティクス、モビリティ、クラウドなどの技術に関する調査によると、70％は「単独で導入したり、段階的に導入したりするより、全面的に導入する方が大きな変革をもたらす」と回答しているという。
これらの技術を組み合わせて導入したことで実現された効果や、実現が期待されている効果に関する設問（複数回答）では、「新たな収益機会の創出」が48％、「製品やサービスを市場に投入するまでの期間の短縮」は46％、「顧客エンゲージメントの向上」は46％、「顧客要求に対する迅速な対応」が45％、「新たな市場への参入」の45％などが多くの回答を集めた。
80％が「自社でデジタルビジネスを推進する全体的な戦略がある」としており、同じく80％が「組織内にCDO（Chief Digital Officer：最高デジタル責任者）がいる」と答えた。一方で、81％は「組織全体でなく、部門別にデジタル戦略の一部を担うチームがそれぞれ存在している」とした。
これらから、各企業は積極的にデジタル技術を採用している一方、多くの場合は戦略や予算、全体的な導入を部門横断で全社的に管理するチームが存在しないと説明している。
Accentureは、87％が「直近の1年間で効率的に利用して顧客基盤の拡大や、企業全体の効率性向上を実現できた」と紹介、デジタル戦略の定義とデジタル全般の意思決定については企業の中枢部門と各ビジネス部門が責任を共有していたが、今後はより明確に責任を分担することが必要だと調査結果が示唆しているとした。
「どの技術を既に導入したか」という質問に対しては、「モビリティ」の65％が最も多かった。2014年の調査と比べると、企業が優先する技術の上位２位以内で最も多かったものは「モビリティ」（43％）だったが、今回の調査では18％に低下。一方で今回の調査では「アナリティクス」が34％（2014年は27％）と最多となり、次に「クラウド」（30％）が続いた。
Accentureは企業がすでにモビリティを導入していると指摘。データの価値を企業が認めており、クラウドが2番目の優先事項となった事実も、モバイル機器を通じたデータ収集とアクセスがどこからでも可能であるべきという考えを裏付けていると説明した。
一方、半数以上（51％）が「最も重要な課題はセキュリティである」と紹介。4分の1はそれを全社的課題と捉えているとした。
調査は、デジタル戦略などの意思決定に関わるに経営幹部1925人を対象とし、2014年12月～2015年1月にオンラインと電話のインタビューで実施。15カ国9つの業界から参加し、85％以上が年間売り上げ10億ドルを超えている。
