Googleが、Webユーザーを悪意あるソフトウェアから守る「Safe Browsing API」の取り組みを続けている。同社はこのほど、詐欺的なソフトウェアに関する情報を同APIに追加した。
Safe Browsingは、悪意あるプログラム、フィッシング、安全ではないサイト、マルウェアなどからユーザーを保護することを目的とした機能だ。「Chrome」では、ユーザーを「欺く」ようなソフトウェアをダウンロードしようとした場合に警告を表示する。2月、Googleはこれをさらに拡大し、悪意あるソフトウェアのダウンロードを奨励するWebサイトの訪問についても警告するようになった。
訪れようとしているページに不正なプログラムが含まれていることを警告するメッセージ
Safe Browsingは、Googleが持つフィッシング、マルウェア、詐欺的なソフトウェアのページリストに、WebサイトのURLを照らし合わせることで機能する。Googleはユーザーが望まないソフトウェアの定義を、「便利なダウンロードに見せかけた詐欺的なソフトウェアで、ユーザーが望まない変更をコンピューターに行うことでユーザーのWeb体験を害するもの」としており、このリストを継続的に更新している。
さらに、マルウェアに感染したページに誘導するリンクのクリックに対しても警告するほか、悪意あるリンクを自分のWebサイトに投稿することも防止してくれる。
米国時間3月24日付のブログ記事で、GoogleのSafe Browsing Program担当マネージャーのEmily Schechter氏はSafe Browsing技術がGoogleのさまざまな製品で利用されていると述べた。これにはChromeのほか、「Google Analytics」も含まれる。そして、同APIは「Firefox」など他のブラウザにも組み込まれていると記している。
Googleによると、Safe Browsing APIは11億人以上のユーザーの保護に役立っているという。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
