業界のトレンドに目を向けず、今まで通りのやり方でITインフラを運用している人は要注意だ。びっくりするくらいの大嵐が迫ってきている。
この大嵐は、将来のIT予算や運用形態（ワークロードをすべてオンプレミスで維持し続けるか、ハイブリットな構成を選択するか、プライベートクラウドやパブリッククラウドを採用するか）を検討する際の意思決定プロセスに影響を与えるものだ。
クラウドの採用を加速させる関連イノベーションは同時多発的に生み出されているように見えるが、ITインフラにおける従来からの総所有コスト（TCO）に大きな影響を与えるという観点から見た場合、それらは主に3つの因子に類型化できる。筆者はそれら因子を、企業のITを揺るがす3つの「C」と呼んでいる。
第1の「C」：コンテナ（Container）
コンテナの正体と、その実装が組織にもたらす利点については、最近の記事でも書いているが、このテクノロジ1つだけを取ってみても、オンプレミスの仮想化ホストの密度、そして超大規模クラウドプロバイダーにおける仮想化ホスト（パブリッククラウド向けかプライベートクラウド向けかにかかわらず）の密度が大きく引き上げられる。
詰まるところ、コンテナテクノロジの採用によってワークロードの密度が増大すれば、新たなレベルでの効率化が可能になるとともに、企業であれば社内インフラのコストダウンにつなげられるようになり、クラウドプロバイダーであれば内部インフラのコストダウンを図ることで、テナントやサブスクリプション契約者に安価なIaaSやPaaSを提供できるようになるわけだ。
ホストする側、すなわち超大規模プロバイダーは企業の社内ITインフラに対する規模の経済性で優位にあるという点を考えた場合、（ここでも）どういったワークロードをオンプレミスで運用し続けるのかを検討する必要がある。
コンテナ化は現在のところ、主にオープンソースやLinuxベースのテクノロジとなっているが、「Windows Server 2016」や「Microsoft Azure」における動きに目を向けた場合、近い将来には「Windows」やMicrosoftベースのテクノロジにもなるはずだ。
こういったテクノロジが、向こう6カ月以内にあなたの会社のデータセンターで簡単に採用できるようになるとは必ずしも言えないが、あと1〜2年もすれば会社のロードマップに組み入れられるようになるのは間違いない。
少なくとも、超大規模のIaaSやPaaS、SaaSの価格は下落することになるだろう。これにより、社内における重荷を軽減するための十分な動機が与えられるとともに、自社のソフトウェアライセンス戦略の見直しにつながっていくはずだ。
