IDC Japanは7月6日、国内テープストレージ市場の2014年の実績と2019年までの予測を発表した。それによると、2014年の国内テープストレージ（テープドライブとテープオートメーションの合計）の売上額は前年比25.9％減の103億1200万円と、またも前年比2けた減少となった。
分野別にみても、単体のテープドライブ売上額は、サーバへの装着率の低下により減少し、前年比25.3％減の27億4200万円となった。テープオートメーション売上額も、従来からのバックアップ用途ではディスクベースへの投資シフトの影響を受け需要が減少、前年比26.1％減の75億6900万円となった。
（IDC提供）
国内テープストレージ市場は規模縮小が続いているが、2014年には市場にとっての好材料も見られるようになってきた。まず、LTO Ultrium 5以降のドライブに標準機能として搭載されているLTFS（Linear Tape File System）を活用したバックアップ／アーカイブソリューションが提案され始めており、従来のサーババックアップ領域を超えた展開の兆しが見え始めている。
また、テープオートメーションでは、ペタバイトクラスのデータのバックアップ／アーカイブ領域で需要が増加しており、2015年以降は需要の裾野が広がることが期待される。
こうした動向を受け、IDCでは2014年～2019年における国内テープストレージ売上額の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）をマイナス7.3％と予測した。
この予測では、2014年に見られたテープストレージの新たな市場展開については影響度を最小限にとどめており、新しいテープソリューションによるバックアップ領域での新規需要の掘り起こしや、アーカイブ領域での需要開拓が大幅に進展する場合は、今回の予測を上回る市場展開も見込まれるとしている。
国内企業では、既存のアプリケーションが生成するデータを長期保存する必要性の高まりに加え、モバイル、ソーシャル、ビッグデータ、クラウドで構成される「第3のプラットフォーム」の新たなアプリケーションから生み出される膨大なデータを保存する必要性が出ており、大容量データを経済的に長期保存できるストレージソリューションの模索が始まっている。
同社ストレージシステムズ シニアマーケットアナリストの高松亜由智氏は、以下のように分析している。
「テープストレージは、大容量データを経済的に長期保存でき、容量拡張も容易という特徴に、LTFSという利用用途の幅を広げ得る機能を加えたことで、新たな市場展開と新規需要獲得の機会が広がっている」とし、「テープは過去のストレージではなく、来る大容量データ時代の有力なストレージの選択肢の1つである」
