IDCは米国時間12月10日、世界のIoT支出動向調査の最新版を発表した。同調査によると、モノのインターネット（IoT）の世界市場は、今後4年の年間平均成長率（CAGR）が17.0％と予測され、2019年には1.3兆ドル近くに達するという。
垂直業界という観点から見た場合、2015年には製造業界と運輸業界の支出が最も多く、それぞれ1656億ドルと787億ドルだったという。
IDCのIoTリサーチフェローであるVernon Turner氏は、「製造業界や運輸業界はいずれもIoTの展開に向いている」と述べるとともに、「いずれの業界もサプライチェーンと商品、顧客、そして最近は従業員をも連携させるようになってきており、業務成果の価値を高く評価してもいる」と述べた。
IDCによると、IoT関連の支出は今後5年間で、保険業界やヘルスケア業界、コンシューマー業界へと広がりを見せるという。IDCは2019年末までにコンシューマー業界が支出額の多さで第3位になると予測している。これは自宅のスマートホーム化に熱心な人々や、コンシューマー向けIoT機器のメーカーにとって朗報と言えるだろう。
Gartnerは、コネクテッドデバイスの未来に関する同様の調査で、2016年には、2015年から30％増となるおよそ64億の「モノ」が世界でインターネットに接続され、この数字は2020年までに208億に達すると予想している。また2016年中に、毎日550万もの新しいモノが接続されるようになるとしている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
