アバナードは機械学習や人工知能、IoTなどを指す「スマートテクノロジー」に対する経営幹部や事業部門責任者、IT意思決定者の取り組みや見解をまとめた調査結果を発表した。すでに大多数の企業がワークプレースにおけるスマートテクノロジーの活用促進に投資し、そのメリットを享受していることが明らかになったという。
（アバナード提供）
調査結果の概要は以下の通り。
- 企業の63％は、収益の増加、顧客体験の向上、従業員満足度の向上など、スマートテクノロジーへの投資によって得られるメリットをすでに享受している
- 企業の92％は、スマートテクノロジーの活用を高めることによって、優秀な人材の呼び込みや維持につながると考えている
- 企業の73％は、スマートテクノロジーと人間の能力を組み合わせて活用する際にはスキルの強化が必要であると回答している。そのスキル分野とは、問題解決（61％）、データの収集・解析（59％）、クリティカル・シンキング（51％）、コラボレーション（51％）
- 企業の60％は、スマートテクノロジーはカスタマーエクスペリエンスのサポートにおいて重要な役割を担うことになると考えている。例として、セールスリードの発掘（60％）や、離反のリスクが高い顧客の特定（49％）が挙げられた
- 経営幹部は、スマートテクノロジーの活用によって生じる倫理的問題に取り組んでいるものの、企業の78％は、デジタル化に伴う新たな倫理課題を十分に考慮していないと回答している
同社では今後の課題として、デジタル領域でのワークプレースの進化に伴う個人情報保護やデータ保護などのコンプライアンスといった、新たな“倫理課題”への対処に注力する必要があるとしている。スマートテクノロジー導入のメリットが明確である一方、特に経営幹部はスマートテクノロジーの活用によって生じる倫理課題に取り組んでいるものの、企業の78％はデジタル化に伴う新たな倫理課題を十分に考慮していないと回答している。
その一方で、大多数が今後5年間にIT予算の最大10％をそのような取り組みに費やすことを目標にしていると明らかになった。
調査は2015年12月から2016年1月にかけてWakefield Researchにより実施され、経営幹部、事業部門責任者、IT意思決定者をはじめとする500人を対象に、オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、スペイン、英国、米国で行われた。
