松岡功の一言もの申す

「コグニティブ」は市民権を得る言葉になるか

松岡功

2016-06-02 07:00

　IBMに続いてマイクロソフトが「コグニティブ」という言葉を使い始めた。AI（人工知能）技術を活用した注目分野を指すが、意味が分かりづらいとの声も。果たして市民権を得る言葉になるか。

マイクロソフトが「コグニティブサービス」を提供開始

　「皆さんにはこれから、当社が用意したコグニティブAPIをどんどん活用していただきたい」――米MicrosoftのSatya Nadella CEOは5月24日、日本マイクロソフトが都内ホテルで開催した開発者・IT技術者向けの自社イベント「de:code 2016」の基調講演でこう呼びかけた。

自社イベント「de:code 2016」で基調講演を行う米MicrosoftのSatya Nadella CEO

　コグニティブAPIとは、マイクロソフトがこのほど本格的に提供し始めた「マイクロソフトコグニティブサービス」のことである。具体的には、同社がこれまで研究開発に取り組んできた「Vision（視覚）」「Speech（音声）」「Language（言語）」「Knowledge（知識）」「Search（検索）」の5つのコグニティブ（認知）領域における各種APIを、クラウドサービス「Microsoft Azure」を通じて提供するものだ。Nadella氏によると、現在22個のコグニティブAPIを用意しているという。

　ちなみに、マイクロソフトのAI技術といえば、Windows 10に搭載されたパーソナルアシスタントの「Cortana」や、LINEチャットの相手をしてくれる“女子高生AI”チャットボットの「りんな」が一般ユーザーの間で話題を呼んでいるが、これらも上記のコグニティブAPIの中から必要なものを組み合わせて、同社がアプリケーションとして提供しているものである。

　Nadella氏は講演で、「これからは全てのビジネスがデジタルに移行していく。このデジタル変革にマイクロソフトコグニティブサービスを大いに活用していただきたい」と強調した。

IBMが“コグニティブ仲間”づくりに乗り出した？

　「MicrosoftのNadella CEOが昨日、自社イベントの講演でコグニティブサービスに注力すると話していたと聞いた。

　IBMは昨年来コグニティブコンピューティングを強力に推進しているが、ここにきて複数のグローバル企業が“コグニティブ”という言葉を使い始めており、これからさらに世の中に浸透していくと確信している」――日本IBMのポール与那嶺社長は5月25日、同社が都内ホテルで開催した顧客向けの自社イベント「IBM Watson Summit 2016」のオープニングスピーチでこう語った。Nadella氏の前日の発言に触れたのは、後に述べる理由があったからだ。

自社イベント「IBM Watson Summit 2016」でスピーチを行う日本IBMのポール与那嶺社長

　IBMではコグニティブコンピューティングを「人間が話す自然言語を理解し、根拠をもとに仮説を立てて評価して、コンピュータ自身が自己学習を繰り返して知見を蓄える技術を活用した、コンピューティングの新しい概念」と定義付けている。そして、それを具現化したコグニティブソリューションが「IBM Watson」である。

　与那嶺氏はWatsonについて、「単なる開発ツールではなく、業種ごとのソリューションとして実績を上げつつある。すでに実用段階にあるのが最大のアドバンテージだ」と強調した。ちなみに、APIについては現在28個用意しており、今年内に50個まで増やす計画だという。

　ただ、昨年来コグニティブコンピューティングを推進してきたIBMにとって大きな課題となっていたのは、コグニティブという言葉そのものの“認知”を広げることだ。

　その意味では、与那嶺氏の発言にあるように、複数のグローバル企業が使い始めたことは同社にとって歓迎すべき動きだろう。同氏が紹介した米IBMのGinni Rometty CEOの“コグニティブ仲間”メッセージ（図）がそれを象徴している。中でもマイクロソフトが名を連ねたことは、IBMからすれば心強い限りかもしれない。それをRometty氏のメッセージで見せるあたり、IBMもしたたかだ。与那嶺氏がNadella氏の前日の発言に触れたのも同じ文脈である。