IDC Japanは11月29日、国内エンタープライズITインフラストラクチャ市場の予測を発表した。2016年は支出額ベースで前年比6.8％減の7549億円になると予測している。2020年の同市場は7037億円になると予測。2015～2020年の年平均成長率（CAGR）は2.8％減で推移する。
エンタープライズITインフラストラクチャ市場はサーバ、ストレージ、スイッチで構成。同市場をトラディショナルとクラウドに分けて調査している。
2020年の国内エンタープライズITインフラストラクチャ市場は7037億円になると予測。2015～2020年の年平均成長率（CAGR）は2.8％減とした。国内エンタープライズITインフラストラクチャ市場は、国内トラディショナルITインフラストラクチャ市場と国内クラウドITインフラストラクチャ市場に細分化されるという。
国内トラディショナルITインフラストラクチャ市場では「価格性能比向上と処理能力に対する需要の弱含み」「トラディショナルITからクラウドITへの投資シフト」による負の影響が表れているという。現時点では、同市場における構成比が6割を超えるサーバで、負の影響が顕著に現れていると指摘する。2020年に向けて、同様の影響がストレージやスイッチに対する支出額にも波及するとIDCではみている。2016年の国内トラディショナルITインフラストラクチャ市場は前年比12.4％減の5973億円、2015年～2020年のCAGRは8.0%減で推移するとみている。
逆に、国内クラウドITインフラストラクチャ市場では「トラディショナルITからクラウドITへの投資シフト」によって、サーバ、ストレージ、およびスイッチといったすべてのコンポーネントにおいて高成長を維持するとみる。2016年の市場規模は前年比22.9％増の1576億円、2015～2020年のCAGRは14.7％で推移するとみている。
しかし、大手クラウドサービスプロバイダーがクラウドITインフラストラクチャとして採用するコンポーネントは、ユーザー企業ごとにカスタマイズして直接メーカーから調達する“ODM（Original Design Manufacturer）”のケースが多く、価格要件が厳しい状況にある。さらに、自社運用、自前保守が主体であるため、ハードウェア販売に付随したインテグレーションサービスや保守サービスによる副次的収益を得る機会も限定的と指摘。結果的に、従来からエンタープライズITインフラストラクチャ市場に参入していたサーバベンダーなどにとって、クラウドITインフラストラクチャ市場の大半は有効市場となりにくいビジネス構造にあるとした。
2016年の国内エンタープライズITインフラストラクチャ市場における支出額の8割弱は、トラディショナルITインフラストラクチャになる見込みであり、国内トラディショナルITインフラストラクチャ市場における優良顧客とは、主に次の2つの条件を満たす顧客であると説明した。その2つとは、「顧客が事業ドメインで過度の国際競争にさらされていないこと」「ITシステムに対する信頼性／高可用性／安全性に対するコスト負担を許容していること」である。
国内エンタープライズITインフラストラクチャ市場予測、2015～2020年（IDC）
