Oracleは米国時間1月16日、四半期ごと（1月、4月、7月、10月）に公開している定例パッチ「Critical Patch Update」（CPU）をリリースした。今回は同社のさまざまな製品に存在する237件の脆弱性が修正された。そのうち135件がリモートから認証なしで悪用可能な脆弱性となっている。
今回のアップデートには、各社のプロセッサに存在する脆弱性「Meltdown」および「Spectre」への対策が含まれている。
アップデートの対象には、「Oracle Database Server」「Oracle Financial Services Applications」「Oracle Fusion Middleware」「Oracle MySQL」などが含まれる。完全なリストについては、Oracleのアドバイザリを参照してほしい。
特に脆弱性が多かったのは、Oracle Financial Services Applications（34件）、Oracle Fusion Middleware（27件）、Oracle MySQL（25件）、Oracle Hospitality Applications（21件）、Oracle Java SE（21件）などだ。
同社の定例パッチの修正件数は近年増加傾向にあったが、今回は2016年4月以来の少なさになった。ただし、一般ユーザーにも影響が大きいJava SEの修正件数は前回（2017年10月）と同水準で、1年前（2017年1月）と比べても増えている。
Oracleは、パッチ公開後はその内容を分析して攻撃コードが開発されることが多いとして、できるだけ速やかにパッチを適用することを強く推奨している。
