新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を受けて多くの企業がリモートワークに移行して1年以上が経過した。状況が今後好転し、企業がオフィスへの復帰に舵を切った時、従業員はどのように感じるのだろうか。ワークプレイス製品を手がけるEnvoyは、過去1年以内に職場復帰した米国の従業員1000人を対象とした調査の結果を公開した。
今回の調査によると、大半（71％）が選ぶとしているのは、オフィスとリモートでの勤務を組み合わせたハイブリッドワークだったという。リモートワークのみにしたいとの回答はわずか12％だった。ハイブリッドワークをしている従業員のうち40％は、主にオフィスで勤務をし、一部でリモートワークをしたいと回答している。完全なオフィス勤務で問題ないとしたのは16％だった。
オフィス勤務は、時間の経過とともに慣れていく傾向にあるようで、オフィス復職後1週間から3カ月の従業員はリモートワークを好む（38％）が、3カ月から1年未満の従業員はオフィス勤務を主に選ぶ（44％）としている。
大半（95％）がオフィス勤務のメリットを感じており、そのトップは、仕事と家庭を切り離せる（46％）だった。同僚と直接会って共同作業ができる（44％）、仕事仲間と一緒に過ごせる（39％）がそれに続いている。
オフィス勤務にメリットを感じる一方で、従業員は、リモートワークからハイブリッドワークへの移行を容易にする職場体験の構築を企業に期待しているとEnvoyは述べる。
44％が企業に健康チェックやワクチン接種確認を導入してほしいと考えているという。他には、同僚とのスケジュール調整（32％）、非接触技術を使った職場への入場（29％）、リモートにいる同僚とのブレインストーミングをより効果的にするバーチャルホワイトボードの利用（25％）などが挙がっている。
COVID-19は、やはりオフィス勤務での不安材料となっており、ハイブリッド、フルタイムに関わらずオフィス勤務をしている従業員の43％が懸念しているのはCOVID-19への暴露や感染だった。ワクチン接種は60％が職場での義務化を希望しており、半数（51％）は接種を義務付けている企業に勤務しているという。
大多数（87％）は職場にいることで感じる不安があるとしており、その上位2つは健康と安全に関するものだった。
- COVIDおよびその変異株への暴露（46％）
- ワクチンを接種していない同僚との交流（30％）
- 通勤にかかる費用と時間（30％）
- 個人的な活動をするための柔軟性の制限（29％）
職場復帰をした従業員にとって、それは自分の意思だったのだろうか。職場復帰した従業員の45％は選択の余地がなかったと感じており、それが不満を高めているとEnvoyは述べている。選択肢がなかった従業員のうち、3分の1以上（35％）が仕事を辞めたいとより感じると回答した。それに対し、復帰の選択肢があった従業員では18％だった。
一部の従業員にとっては選択肢が限られているにもかかわらず、大半（55％）のストレスレベルは職場復帰後も安定している。ストレスを感じることが減ったとの回答は18％で、ストレスを感じることが増えたとの回答は27％だった。
「職場を従業員が本当に働きたいと思う素晴らしい場所にする真のチャンスがある。リーダーは、従来プロセスの焼き直しに頼るのではなく、より良い体験を意図的に作り出すべき」とEnvoyは述べている。「フレキシビリティーや座席予約テクノロジー、安全対策はその第一歩といえる。次のステップは、従業員に対してアンケートを実施し、具体的なニーズを把握すること」と続けている。
