京阪百貨店は顧客や販売データ分析用のデータベース（DB）を刷新し、顧客管理体制を強化している。導入を担当したアシストが11月29日に公開した。
京阪百貨店では、開封率や購買率向上につながる効果の高いDM送付や、充実したサービスの提供のために、自社のデータを分析し、その結果を踏まえた販売推進を実施していた。しかし、データ量の急増により、既存のリレーショナルデータベース（RDBMS）では処理が間に合わず、処理性能の問題からやむを得ずサマリデータのみを利用することになり、より詳細な分析に対応できないという課題があったという。
そこで京阪百貨店では、新たに顧客購買情報用データウェアハウス（DWH）の構築を検討、「分析処理」という観点から特にDWH専用のDBをいくつか比較検証し、その中でパフォーマンスだけでなく、既存BIシステムとの接続性、初期、メンテナンス、運用などのコストの観点からアシストのDWH専用データベース「infiniDB」の導入を2013年3月に決定したと説明する。
京阪百貨店がInfiniDBを採用した主な理由として「データの圧縮効率が高く、データ増加に対応できる」「情報のすべてを迅速に分析、利用でき、現場の要望に沿った販売戦略立案が可能」「サポート対応」などを挙げた。
同社では2013年3月にInfiniDBの導入を決定し、2013年8月にはBIシステムと接続した顧客購買情報用DWHシステムをカットオーバー。検索時間が大幅に短縮され、多面的な顧客分析や売り上げ分析が即座に実施可能となったと説明する。
今後、京阪百貨店では、同システムの活用により、新しいサービスの企画開発なども視野に、顧客サービスの充実を図っていく予定という。
