【第3回】ITインフラの統合に企業はどう取り組むべきか。現実解としてのオープンソース活用を考える（インフラ編）

日本のデルが、FreeOS（オープンソースで、利用するのに費用が発生しないオペレーティングシステム）とOSS（オープンソースソフトウェア）への対応を強化している。象徴的な動きの1つが、日本におけるOSSコミュニティを牽引してきた第一人者が集まって2006年9月に設立されたオープンソース・ソリューション・テクノロジ株式会社（OSSTech）とのアライアンスだ。OSSTechは、SambaやOpenLDAPなどのインフラ系OSSに強い。デルとの協力体制では、DELL PowerEdgeサーバにおけるFreeOSの動作検証結果を公開しており、問題を発見した場合は回避方法の提示や修正パッチ、ドライバディスクを開発、提供している。今回、OSSTech代表取締役 チーフアーキテクトである小田切耕司氏と、同社 技術部コンサルタントである竹内英雄氏に、デルとのアライアンスの経緯と目的、さらには今後の取り組みなどについて話を伺った。

どんな貢献ができるのか
模索から始まったデルのOSSへの取り組み

オープンソース・ソリューション・テクノロジ株式会社
代表取締役
チーフアーキテクト
小田切 耕司氏

　デルは2006年10月頃からOSSTechとの協力関係をスタートさせた。そのきっかけは、国内ISV（独立系ソフトウェア・ベンダー）との連携強化を目的としたパートナープログラム「デルISVアリーナ」へのOSSTechの参加である。現在、OSSTechのWEBサイトでPowerEdge上でのFreeOSの動作検証結果が公開されている。
（ http://www.osstech.co.jp/dell を参照）

　さらに、デルは、OSSTech、野村総合研究所（NRI）の3社で、2007年3月にその成果を発表する「オープンソース技術解説セミナー」を開催した。同セミナーはすでに2回ほど実施されており、参加者からの評判は良いようだ。実際にセミナーに参加して、DELLとFreeOS、OSSのソリューション導入を決めたユーザーもすでにあるそうだ。

　デルがFreeOSやOSSに積極的な姿勢に転じた背景には、以前のデルがFreeOSやOSSに関する情報をほとんど提供してこなかったことへの反省がある。かつて企業のユーザーがFreeOSの利用を考えたとき、動作実績がないということでデルのサーバが選択のテーブルからはずされることがあった。デルのOSS関係者は「昨年のLinux Worldに参加して、対応の遅れを痛感した」と打ち明ける。

　もともとデルは、業界標準技術を要するパートナーとの強固なアライアンスによって、急成長を遂げたハードウェアベンダーだ。しかし、エンタープライズ市場においても近年FreeOSとOSSは確実に成長した。デルの顧客の中にはOSのプリインストール無しでサーバを購入しているユーザーも多く、そうした顧客のほとんどが実はFreeBSD、 Debian Linux、SolarisをはじめとするFreeOSを使用しているのが現状だ。

　「なぜデルはFreeOSやOSSのサポートを提供しないのか」――そうした顧客の声がデルを動かした。ハードウェアベンダーにとって、変化の激しいFreeOSやOSSにどこまでコミットできるかは難しいところであるが、OSSのコミュニティーやユーザーに対し、ハードウェアベンダーであるデルは、どんな貢献ができるのか。デルは、それを模索することから始めたのだった。