【第4回】SOAを適用した企業情報システム構築の手法

買収・合併や業界再編によって企業のビジネス環境がめまぐるしく変化する中で、企業のIT部門には環境変化への対応力、スピードアップ、投資の費用対効果という観点からコスト削減といった課題が突きつけられている。こうした課題を解決する切り札として熱い視線を集めているのがSOA(サービス指向アーキテクチャ)。SOAの適用には、以前紹介したように、"プチSOA"から適用領域を広げていくスタイルが受け入れやすい形であるが、最終的なゴールを見据えると、どこかのタイミングでサービスの定義を行い、来るべき本格的SOAへの足がかりとする必要があるだろう。だが、本格的SOAの適用がどのように実現されるのか現場レベルからの解説はまだ少ない。そこで今回は、こうしたSOA導入における実際における留意点について、解説していきたい。

SOAの導入には向き、不向きがある

　今回は、すでにSOAを適用した企業情報システム構築を手がけているコンサルタントの先駆者的経験をもとに、その具体的な手法について解説していこう。SOA導入支援を数多く手がけている日本オラクル コンサルティングサービス本部のシニアプリンシパルコンサルタントである井上岳氏は、「企業は事前に予測することが困難なビジネスの変化に、システムを柔軟に対応させることが求められ、そこでSOAが着目されている」と分析する。

日本オラクル株式会社
コンサルティングサービス本部
シニアプリンシパルコンサルタント
井上　岳氏

　また、SOAについてこれまでの企業情報システム構築とどこが違うのかを「SOAが着目、注目されている最大の理由は、ビジネスユーザーとITの開発部門の共通認識として“サービス”という考え方を取り入れ、ビジネスとシステムの乖離を防いでいることです」（井上氏）と説明している。

　SOAにおけるアプリケーションは、開発ではなくプロセス統合によって組み立てられ、さらにプロセスの組み替えによってシステムの柔軟性が実現される。　また、SOA導入によって、ビジネスの可視化も可能になる。ビジネス・プロセスの状況をリアルタイムでモニタリングし、シミュレーションによってプロセスを最適化し、次の導入最適化のサイクルへとスパイラル・アップしていく。システム構築に関わる工数は、SOA導入当初は増えることもあるが、再利用可能なサービス資産が増えると共に減っていくのが利点だ。

　SOA導入に際して行わなければならないのは適応領域の検討だ。SOA導入には向き・不向きがあるため、やみくもにすべての領域を導入対象とするのではなく、特に初期の段階では導入すべき領域を検討しなければならない。井上氏によれば、「B to Bのように内外のシステムとの連携の必要性が高く、かつシステム自体の変更の頻度が多いものほど、SOAが一番効果を発揮する」のだという。

　例えば、会計システムのようにシステムを変更する頻度が少ないものは、サービス化やプロセス統合のメリットが見えにくい。また、レガシーで外部とのインターフェースを考慮していないクローズドなシステムや初期のクライアント／サーバー・システムよりも、Webアプリケーションやコンポーネント化の進んだシステムの方が取り組みやすい。