CモデルはIntelのクアッドコアXeonプロセッサを1つ、Hモデルは2つ搭載している。どちらも従来モデルの「Teradata Active Enterprise Data Warehouse 5555」（Teradata 5555）と比べて1.5倍のメモリを搭載している。ストレージも従来に比べて約30％性能を向上させて、MPPシステム内のノード間の通信を実現する「BYNET」を改良して、従来に比べて約2.5倍のデータ転送ができるようになっている。

　こうした強化策によって今回のHモデルは、従来モデルのTeradata 5555Hよりも約65％のパフォーマンスが向上しているという。ユーザー領域最大14ペタバイトまでサポートする。

Teradataプラットフォームファミリーの位置付け

　税別価格は、Teradata 1600が最小構成のユーザー領域29テラバイトで6390万円から、Teradata 2580が最小構成のユーザー領域2テラバイトで5640万円から、Teradata 5600が最小構成のユーザー領域3テラバイトで1億2460万から、となっている。

　3月5日に開催された記者会見で3つの新機種を発表した日本テラデータ代表取締役社長の吉川幸彦氏は、新機種について説明すると同時に、ソリッドステートドライブ（SSD）を搭載したサーバを2010年前半に、そして新版のTeradataデータベースを2010年後半に発表することを明らかにしている。

　日本テラデータはクラウドを活用してTeradataデータベースを開発評価に用途を限定してライセンスを無償提供することを発表しているが、SAPジャパンとの協業強化と新しいパートナープログラムも発表している。

　SAPジャパンとの協業では、SAPのビジネスインテリジェンス（BI）ツール「SAP BusinessObjects Explorer」とインメモリデータベース「SAP NetWeaver Business Warehouse Accelerator」をTeradataプラットフォームと組み合わせることで、既存のBWデータを生かしながら、SAP BW以外のデータを取り込んで、より詳細な分析ができるようにすることを目的にしている。

　また吉川氏は、2010年の基本方針として、これまでの金融や流通、製造、通信といった業態に加えて運輸業界に展開することも明らかにしている。