IDC Japanは6月6日、国内でのインストールベースのサーバ稼働台数を発表した。2011年の稼働台数は前年比1.1％増の242万2000台。2011年に稼働を開始した富士通の「京」を除いた稼働台数は、前年比2.2％減の234万3000台になる。
2008年までの国内サーバ市場は、x86サーバが拡大し、稼働台数は増加していた。だが、2009年のリーマンショックをきっかけに稼働台数は減少に転じている。
2003～2011年の国内サーバ稼働台数（出典：IDC Japan）
2011年の稼働台数を種類ごとにみると、2000年以降のピークの稼働台数に対してメインフレームは25％にまで減少し、ビジネスサーバは4％にまで減少している。RISC＆IA64サーバは「京」を除外すると、ピークの稼働台数から半減している。メインフレームとビジネスサーバのオープン化とRISC＆IA64サーバの集約化が進んだ結果、稼働台数は大幅に減少している。
x86サーバの稼働台数は、2008年の227万台をピークに2009年以降は小幅な減少となっている。リーマンショックを契機に、稼働台数の増加は頭打ち状態と言える。背景には、仮想化技術を中心にしたx86サーバの集約があると分析している。
ベンダー別の稼働台数シェアはNECがトップを獲得。2位はHewlett-Packard。3位以降は富士通、デル、IBM、日立製作所となっている。
2011年の国内サーバベンダーシェア
IDC Japanは稼働台数予測も発表している。国内でのサーバ稼働台数は2011～2016年に年平均成長率（CAGR）0.7％減で推移し、2016年の稼働台数は233万3000台を予測している。メインフレーム、ビジネスサーバ、RISC＆IA64サーバは減少傾向が続くが、x86サーバの稼働台数は小幅な減少に収まるとみている。
IDC Japanの都築裕之氏（サーバーリサーチマネージャー）は「メインフレームやビジネスサーバ、RISC＆IA64サーバなどの稼働台数が減少が継続するサーバベンダーは、今後のビジネスプランを明確にすべき」と主張する。「稼働台数の減少はサーバビジネスだけでなく、保守を含めたサービスビジネスにも影響を与える。稼働台数が安定期となるx86サーバでは、激化するシェア争いを勝ち抜くため、製品の差別化と仮想化サーバの増加に対応した運用コストを低減するソリューションの強化が必要」とコメントしている。
