Webマーケティングに悩む企業に「どこどこJP」
BtoBでビジネスを行なう企業にとって、Webサイトでの適切な情報提供は必須だ。しかし求められている情報を適切に提供できているかどうかと考えると、自信がない企業も多いだろう。
「ただ情報を載せておくだけのWebサイトでは、売上げに貢献するのは難しいはずです。しかしなかには、具体的に何をしてよいのか判らないという中小企業も少なくありません。」と語るのは、サイバーエリアリサーチ株式会社 Customer Relation Department 部長の松村賢三氏だ。
サイバーエリアリサーチ株式会社
Customer Relation Department 部長
松村賢三氏
現在は、企業が何かのサービスを導入しようとした時、まずは検索する。発見したサービスについて担当者が確認した後、必ず決定権を持つ人もWebサイトを確認するはずだ。企業向けの商材は単価が高く、情報収集から他社との比較検討、さらに様々な社内プロセスを経て購入に至る。
営業担当者が電話をかけたり、訪問したりといった方法で直接接する前に、企業は導入についての情報を十分に収集し、検討しているわけだ。こうした企業の購買プロセスを背景とすると、BtoBのWebマーケティングでは、最初のWebサイト訪問から数ヶ月間に渡って見込み顧客の購買意欲を醸成していくことが重要になる。これは、リードナーチャリングと呼ばれる手法だ。すでに、先進的な企業ではWebサイト訪問者の状況やステータスに応じて情報を提供する取り組みが始まっている。
見込み客への効率的なアプローチを行なうためのWebサイト来訪者分析には、高度な分析が必要だが、分析自体はできるだけ手早く行える必要がある。きちんとした分析を迅速に行なうことで、本業に注力できる環境を作ってくれるツールとして注目されているのが、マーケティングオートメーションツールだ。
リソースとコストが注ぎ込める大企業は、導入コストがかかるマーケティングオートメーションツールを活用している。しかし海外製のそうしたツールの利用は、中小企業にとってかなり敷居が高い。コスト面でも技術面でも導入しづらく、足踏みしているという例は少なくないようだ。
そうした、マーケティングオートメーションを行ないたいのに一歩踏み出せずにいる企業に向けて、サイバーエリアリサーチが用意したのが「どこどこJP」だ。
Googleアナリティクスと組み合わせて企業単位の動向を識別
「どこどこJPは、IPアドレスに企業名や業種、従業員規模などの情報を紐づけたデータベースを活用したサービスです。これらのデータは、見込み顧客の発見に有効です。Google社の提供する無料のアクセス解析ツール"Googleアナリティクス"と連携することができるので、Googleアナリティクスを導入している企業であれば、わずかなコストで"企業"を軸としたWebサイトの分析を行うことができます。」と松村氏は語る。
BtoBのWebマーケティングでは、Webサイトに訪れた企業の名前が判明するメリットは大きい。同じ企業からどれくらいのアクセスがあり、どの情報が見られているのか、資料ダウンロードが行なわれたかどうかなどをきちんと識別できれば、自社の製品やサービスを求めているのがどのような企業なのかがわかる。それを受けてコンテンツを出しわけたり、営業活動を行なったりすればよいわけだ。
そして、多くのWebサイトが採用しているGoogleアナリティクスと組み合わせて利用すれば、これまでと同じインターフェースで、より詳細なデータを取得できるというのも大きな特徴だ。
Googleアナリティクスからスムーズに企業単位でのアクセス状況を分析可能な「どこどこJP」
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使いやすさと対応の早さはユーザーから高評価！
「どこどこJP」はわかりやすさ、サポート対応の早さなどがユーザーに高く評価されている。2014年に実施された顧客満足度調査では、91.7％が「対応が早い」と評価。これからWebマーケティングに取り組もうと考える企業にとって特に重視されるであろう、使いやすさ、サポートの手篤さについて不安はない。
どこどこJP
現在、サイバーエリアリサーチでは「どこどこJP」の機能を30日間試せる無料試用期間を設けている。導入までのサポートはもちろん、サンプルタグやカスタムレポートの提供も行なっているため、実際に使った場合どうなるのかを、実導入前に十分理解可能だ。
「少ないコストでBtoBマーケティングに取り組みたいと考えるならば、無料で導入できて使い慣れているGoogleアナリティクスを活かした形でスタートするのがオススメです。GoogleアナリティクスとどこどこJPを組み合わせての利用をぜひ検討していただきたいですね」と松村氏は語った。
現在、どこどこJPの企業アクセス分析について、設定方法から料金プランまで掲載された資料がダウンロード可能だ。もっとWebマーケティングに力を入れたいBtoB企業にこそ試してみる価値があるだろう。
