Microsoftは米国時間6月23日、これまで提供してきた「Live OneCare」スイートを終了し、よりシンプルな無料のコンシューマー向けセキュリティ製品の提供へと移行するのに伴い、新たなマルウェア対策サービス「Microsoft Security Essentials」のパブリックベータ版を公開する予定である。
Microsoft Security Essentialsは、Windows XP、Windows Vista、Windows 7上で動作し、米国、ブラジル、イスラエルで、英語版およびブラジル系ポルトガル語版の提供が開始される。また、2009年後半に、中国語（簡体字）のパブリックベータ版も公開される予定だ。
同サービスは、クライアントソフトウェアが、PC上のプログラムを監視する、一般的なウイルス対策製品のように動作する。もし、ファイルがダウンロードやコピーされる、または、ソフトウェアがファイルを変更しようとするなど、コンピュータ上で何らかの変化があれば、システムは、クライアントプログラム内のマルウェアのシグニチャ一式をチェックして、すでにマルウェアとして知られているシグニチャと、コードがマッチングするかどうかを確認する。もし確認が取れれば、（その疑わしいソフトウェアの）ダウンロードはブロックされる。
なんらマッチするシグニチャが発見されないならば、システムは、新たなシグニチャが登録されていないかを、サーバベースの「Dynamic Signature Service」に接続して確認し、確認後にマルウェアは削除される。まったく新しいマルウェアの疑いがあるなら、場合によってDynamic Signature Serviceは、新しいシグネチャを作成するためコードのサンプルを要求する。
同サービスは、マルウェア対策データベースのアップデートを、毎日実施し、新たなウイルス対策シグニチャは、日に3回の頻度で、「Microsoft Update」へと提供されることになると、Microsoftのマルウェア対策チームゼネラルマネージャーであるAlan Packer氏は、18日のインタビューで語っている。
「Microsoft Security Essentialsをインストールし、Windowsの設定から、自動更新を選択するユーザーが、自動的に保護された状態になることが目標である」と、Packer氏は述べた。
同サービスには、PCが危険にさらされているという事実を隠そうとする、ルートキットプログラムからの保護を実現する新技術も含まれるほか、PCがアイドル状態にあり、メモリ使用状況に余裕がある時に、効率的にスキャニングを行うような設計になっている。
