インフラは現代化され、アプリケーションも刷新すべき：ヴイエムウェア

　米VMwareは8月29日（米国時間）、米ラスベガスで年次カンファレンス「VMworld 2011」を開催した。その中で同社の最高経営責任者（CEO）Paul Maritz氏は新製品を発表している。

　VMwareは7月に仮想化基盤製品「VMware vSphere 5」などを中心とした製品群を発表。同社はこれらの製品群を「クラウドインフラスイート」製品と位置づけ、データセンターの効率化と高度な自動化を考えている企業のニーズに応えたものとしている。

Paul Maritz氏

　vSphere 5は2年ぶりのメジャーバージョンアップとなるが、Maritz氏はイベントの基調講演の中でvSphere 5について「エンジニアの時間にして100万時間以上費やした。その議論には200万以上の時間を費やした。その結果、200以上の新機能を盛り込んだ」と、その開発に大きな投資を行ったことを明らかにしている。

　vSphereをはじめとする仮想化製品群は、企業向けの仮想化環境のデファクトスタンダードになっていると言えるが、同社製品がいかに活用されているのか。その実態についてMaritz氏は「6秒ごとにVM（仮想マシン）が生成されており、vSphere上で稼働するVMの数は2000万。物理マシンの間を移動するVMの数は1秒間で5.5個」と説明。同社の製品群による仮想化環境の普及が進んでいることを示している。

メインフレームからC/S、そしてクラウドへ

　基調講演の中でMaritz氏はこれまでの企業ITの歴史を振り返り、その歴史をメインフレーム時代、クライアント／サーバ（C/S）時代、クラウド時代という3つに区切って説明している。

　Maritz氏によると、メインフレーム時代の主要な用途は、自動化や会計処理だったという。次のC/S時代になると、GUIやアプリケーション開発言語のC++、Java、HTMLやIP網などの技術が発達していった。この時代は主流はPCであり、主要な用途は統合基幹業務システム（ERP）や顧客情報管理システム（CRM）、電子商取引（EC）、リアルタイムではない情報分析と説明している。

　その次の時代として、Maritz氏は現在を“クラウド時代”と称している。PCではない端末がネットワークに接続され、その数は数十億単位になるという。このクラウド時代では、PCは少数派になるとMaritz氏は言う。加えて、標準化作業が進むHTML5やアプリケーションの開発フレームワーク、そしてIaaSからPaaS、その上のSaaSを含めて“XaaS”が広く普及し、その主な用途として、リアルタイムかつ高い拡張性がある情報分析やECがあるだろうと説明している。

　そうしたクラウド時代の状況下では、メインフレームは脇に追いやられ、オープン系に置き換わっていくことになる。またC/S時代の資産は、既存あるいは今後のアプリケーションを活用するために、その基盤と運用は“現代化（modinize）”されることになるという。現在の資産についても、新しいアプリケーションや既存アプリケーションを刷新するために投資するべきだと主張する。

　7月に発表されたvSphere 5をはじめとする製品群は、この基盤と運用の現代化を担うものとMaritz氏は説明する。7月に発表されたのは、vSphere 5をベースに、データセンター間で災害復旧（DR）を行うための「VMware vCenter Site Recovery Manager（SRM）5」、データセンター全体の状況やパフォーマンスを管理する「VMware vCenter Operations」、VMとその上のアプリケーションの両方に対してセキュリティを保つ「VMware vShield 5」、プロセスの自動化やセルフサービスのコンポーネントとなる、クラウド運用管理ソフト「VMware vCloud Director 1.5」という製品だ。これらの製品は今後シークエンスをそろえていくことをMaritz氏は明らかにしている。

広がるパートナーとの協業

　VMwareは2010年からパートナー制度「vCloud」を始めている。これは、vSphereやvCloud Directorといった技術を活用して、クラウドサービスを提供するパートナー企業を認定する制度。これまでに48社のサービスプロバイダーが認定されているが、今回、証券取引所を運営するNYSE EuronextとITサービスなどを提供するHarrisが加わったことが明らかになった。

　企業のプライベートクラウドとパブリッククラウドを連携できるデータセンター事業者向けに「vCloud Datacenter」という認定制度があり、北米のBluelockとVerizon、欧州のColt、アジアのSingTel、日本のソフトバンクテレコムなどが認定されていた。今回、新たにDellもvCloud Datacenterに認定されたことを明らかにしている。

　そしてこのvCloud Datacenterをさらに拡充したのが、VMwareから同日発表された「vCloud Datacenter Global Connect」だ。これは1つのデータセンター事業者に接続すれば、北米や欧州、アジア、日本といった各地域でクラウドを使えるというものだ。ネットワークは統合され、各地域間はVPNで接続されることで、安全にデータを送受信することができる。現時点で参加を表明しているのは、BluelockとColt、SingTel、ソフトバンクテレコムの4社だ。

Database as a Serviceとしての「vFabric Data Director」

　サーバやストレージ、ネットワークといった基盤層は、vSphereを中心とするクラウドインフラスイートで現代化される。それでは、それら基盤の上で稼働するアプリケーションはどうするべきか。その答えとして2010年に発表されたのがアプリケーション実行基盤「VMware vFabric」だ。vFabricは、Javaフレームワーク「Spring」を中心にしたものであり、異なるクラウド間でアプリケーションの移動を可能にするものという。

　これまでのアプリケーションはサーバの上のOSやミドルウェアに開発されたもので、その移動性（ポータビリティ）は低い。現在もさまざまなPaaSが活用されているが、開発したアプリケーションをPaaSの上により手軽に乗せたいということもあるだろう。そうしたことを踏まえてMaritz氏は、「今後10年はアプリケーションを刷新していかなければならない」と主張する。

　vFabricの新版である「vFabric 5」は6月に発表。VMworld 2011の初日である8月29日には、「VMware vFabric Data Director」が発表されている。

　企業で開発されるアプリケーションは、そのほとんどが何らかの形でデータベース（DB）を活用することになる。vSphereやvFabricを活用して、プライベートクラウドのサービスカタログで、さまざまなアプリケーションを開発しやすくなったとはいえ、DBと連携させることになると、データベースアーキテクトが手を煩わせることになる。vFabric Data Directorは、より開発しやすくするため、アプリケーションの開発者がセルフサービスでDBのプロビジョニングと運用するのが主な目的だ。DBの実装などのプロセスを自動化して、作られたDBを管理することもできるという。これまでは、こうした作業は手作業で行われるのが一般的だった。

　VMwareは、vFabric Data Directorの上で稼働する「vFabric Postgres」も同日発表している。これはオープンソースのDBソフト「PostgreSQL」をもとに開発したものだ。vSphere上で性能が出るよう改良されている。VMwareは、vFabric Data DirectorでPostgreSQL以外のDBにも対応することを表明しており、すでに「Sybase Adaptive Server Enterprise」と「Greenplum」への対応を明らかにしている。