マクデータ社、「テクノロジー・オフィス」で革新性を追求 (BW)

マクデータ・ジャパン株式会社 2004年07月29日

新たな顧客ニーズを満たす戦略的な製品企画の基盤を構築

米・コロラド州ブルームフィールド発(ビジネスワイヤ)
ビジネス関連編集者/ハイテク関連記者各位

多機能ストレージ・ネットワーキング・ソリューション大手のマクデータ社(NASDAQ:MCDTA/MCDT) は、いつでもどこでも必要なデータにアクセスできるビジネス機敏性を顧客に提供することを目的に、革新的技術および今後の新たな顧客要求に特化した専門事務所を本日発表しました。

マクデータ社は、新しいネットワーク・アーキテクチャーを通じて明日のビジネスを変えるために、明日の新技術を定義、開発することに特化した「テクノロジー・オフィス(技術事務所)」を開設しました。情報技術が依然として強化されているのに伴い、ビジネス継続性とデータ・セキュリティー関連は今後も成長し、さらに新しい法規制が増え続けます。マクデータ社の「テクノロジー・オフィス」は、卓越したセンターとして、技術の枠組みを定義、発展させて、通常の技術の基盤を活性化し、多数の製品群を結びつけます。

「テクノロジー・オフィス」の基盤となるのは、データセンター級のソフトウェア・ハードウェア製品開発を支えるマクデータの技術力と革新性であり、1982年以来ストレージ・エリア・ネットワーク(SAN)市場で数々の賞や業界・標準初の実績を同社にもたらしてきました。この新オフィスは、オープンでベンダー中立的な情報アーキテクチャーと、製品の設計・展開を行うマクデータ社の革新的な戦略によるもので、世界規模で提携先や顧客が情報を円滑かつ迅速に得られるようにします。

マクデータ社最高技術責任者(CTO)で、「テクノロジー・オフィス」を監督するラジ・チェラバッディ(Raj Cherabuddi)氏は、「どんな規模の企業にとっても、膨大な企業データの処理は頭を抱える問題です。保存・伝送・管理・利用・保護せねばならないデータの量は増える一方で、時間が経つにつれ、そのようなニーズは高くなるでしょう。将来的に求められる要件を満たすと同時に、今日のストレージの問題点を解決するためには、技術は進化し続け、顧客が要求するより先にその技術を開発し、完全なものにする必要があります。マクデータ社は、技術提携先と連携して、業界で最高のストレージ・ネットワーキングを誇っています。設立者や核となる技術設計者などの叡智を集めてこれらの問題点の解決に専念させ、業界の未来を推進し、情報経済の実現化を目指します」と述べました。

技術の先駆者として知られているマクデータ社は革新的技術において特許36件を有しており、この内2件は業界の標準として取り入れられています。また、54件が特許出願中です。現在、マクデータ社は、世界全域のデータセンターが有する全データの3分の2と接続しています。


マクデータ社(www.mcdata.com)について

マクデータ社(NASDAQ:MCDTA/MCDT)は、多面的な機能を持つストレージ・ネットワーキング・ソリューション(ハードウェア・ソフトウェア・サービス)の専門大手で、世界中の提携先および顧客が現在のストレージ管理の全コストを低減し、将来のリアルタイム情報ニーズに対応できるようにしています。マクデータ社のソリューションは、世界全域の8000強のデータセンターで採用され、フォーチュン誌のストレージ・ネットワーク・データセンター100位中80%以上の中枢部に配備されており、最新のeビジネス・アプリケーション、顧客データベース、金融取引、その他最重要データなどを強化しています。顧客はマクデータ社の多機能ソリューションを活用して、当面のコスト削減を実現し、投資リスクを下げて、事業運営の継続性を確かなものにし、事業要件の変移に対応しています。


「将来予測」表明

このプレスリリースは、将来の事象の予測についての表明を含んでおり、それらは「将来予測」であると共に、リスクと不確実性を伴っています。読者におかれては、下記語句を含む表明には留意願います。それらは、「信じる」、「信念」、「予期する」、「計画する」、「目的とするもの」、「推定する」、「期待する」、「意図する」、「目標とする」などのほか、不確実で「将来予測」のものです。実際の結果が、予測されたものと異なり、実質的に変わるかも知れない要因としては、下記を含みますが、それに限定するものではありません。それらは、「SANavigator」の販売を立ち上げる当社の能力、EMC社とIBM社との当社の関係および両社発注の水準、顧客の購買決定と資本支出に影響を及ぼす、引き続いての一般経済停滞の度合い、システムインテグレーターと販売業者を通じての高利潤チャネルへの販売を拡大する当社の能力、当社の主要顧客(または、当社のOEMの主要顧客)、販売業者、再販業者、または当社の契約製造業者を失うこと、当社の商品群や最近の企業買収を統合しての新製品(より高いポートカウントやマルチプロトコル製品など)への移行、並びに一般売り出し日の後に起こるかも知れない、かかる新製品のOEM資格を拡大する当社の能力、かかる新製品への移行に伴い発生するかもしれない在庫費用、ストレージ・エリア・ネットワークとスイッチ市場の発展、ストレージ・エリア・ネットワークとスイッチ市場での競合、競合による価格攻勢および捨て値の製品、一時的事象、米証券取引委員会に時宜を得て提出した当社資料で発表したその他の重要リスク要因などです。これらの当社注意書きは、当社により為される発表の妥当性に関する包括的または如何なる自認も構成するものではありません。当社は、事実の後でどの要因が実際の結果と「将来予測」表明またはその他すべての表明により示唆されたものとが実質的に異なるのか常に予測、決定することはできません。あらゆる注意書きは、どこに表示されようが一切の「将来予測」表明に適用可能と読むべきです。当社は、新情報、将来の事象その他の結果としてであろうが、「将来予測」表明を公に更新、変更する一切の義務を負うものではありません。



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