ビデオ会議の盛り返し

先端分野の市場情報を提供する株式会社グローバル　インフォメーション（神奈川県川崎市、代表取締役社長：小野 悟）は、米国調査会社Frost & Sullivanの発行する最新の英文調査報告書「Asia Pacific Videoconferencing Endpoints Markets CY 2007」の販売を開始いたしました。

アジア太平洋地域のビデオ会議エンドポイント市場は、2005年の実績停滞から力強い回復を見せ、過去2年間は拡大基調に転換しています。2006年と2007年の収益拡大はそれぞれ20.3%と17.6%で、これはこの地域の確実な経済成長と海外直接投資の中、ITへの莫大な設備投資が行なわれたことによるものです。

ハイテク分野におけるコンサルテーションと市場調査を専門としている米国の調査会社Frost & Sullivanの分析によると、アジア太平洋地域の6つの準地域（14カ国）を網羅する市場では2007年に2億9,700万米ドルの収益となり、2014年末までに6億4,770万米ドルに到達すると見込まれています。これはCAGR11.8%（2007～2014年）となります。最大市場は中国であり、単独で2007年収益の56%（1億6,600万米ドル）を占めています。これに日本（19%）、オーストラリア（10.4%）、そしてインド（7.7%）がつづきます。

当報告書では、アジア太平洋地域における企業向けビデオ会議の市場分析、競合分析、国別（地域別）の分析を行っております。

【 英文市場調査報告書 】

Asia Pacific Videoconferencing Endpoints Markets CY 2007

ビデオ会議エンドポイントのアジア太平洋地域市場

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出版社Frost & Sullivan

出版日2008/02

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