■調査概要
期 間 : 2008 年1月1日(火)から5月31 日(土)
対 象 : 東京キー局(NHK・日本テレビ・TBS・フジテレビ・テレビ朝日・テレビ東京)のニュース・報道番組
方法 : 「地球温暖化」「温室効果ガス差削減」に関する話題をキーワード抽出し、下記のテーマ別分野に大別。それぞれの露出時間を測定し、露出推移グラフと露出量ランキングを作成。
テーマ別分野 : (1) 地球温暖化=温暖化による環境への影響
(2) 温室効果ガス削減=温室効果ガス削減へ向けた動き
(3) 新エネルギー=クリーン電力・バイオ燃料・環境エコカー
(4) 社会的な取り組み
(参考) 洞爺湖サミット
■調査結果の総括
(1) 地球温暖化
前年同期の露出時間は全体の28%を占める14 時間9 分54 秒でしたが、今年は前年同期比66%減の9 時間24 分8 秒となり、全体に占める割合も16%と最も少なくなりました。「地球温暖化」については「バングラデシュ・温暖化による海面上昇で崩壊の危機」(5月)「温暖化でオホーツク海の流氷が危機に」(3月)など、海面上昇や氷の融解や異常気象といった報道はあるものの、環境問題全体で見ると2007年から減少傾向にあります。
(2) 温室効果ガス削減
露出時間は前年同期の13 時間2 分14 秒から、今年は前年同期比142.7%増の18 時間36 分5 秒に伸び、全体に占める割合は最大の32%となりました。「温室効果ガス削減」については、今年の3月に開催されたと「G20」と5月に開催された「G8」「アフリカ開発会議」で、日本がサミット開催に向けた調整や京都議定書以降の削減目標への働きかけたことで報道が増え、同時期の露出時間が伸びました。
(3) 新エネルギー
露出時間は前年同期に最長の18 時間8 分54 秒から、今年は前年同期比83.4%減の15 時間8 分6 秒にとどまりました。「新エネルギー」については、1月から5月にかけて平均的に高い露出量を維持しています。京都議定書の実効年ということで、具体的な温室効果ガス削減への取り組みや、CO2 排出量の多いエネルギー技術への対応などの報道が増えています。なかでも太陽光発電メーカーの動きが活発で、欧州における受注のニュースや、各メーカー間での開発協力などのニュースが目立ちました。なお、太陽光発電メーカーは株価の好材料として経済ニュースに取り上げられることも多くありました。
「環境エコカー」については、三菱自動車や日産自動車、トヨタ自動車などの動きが活発だったことや世界のモーターショーでエコカーの発表が相次いだことなどが露出時間に大きく影響しました。また、「バイオ燃料」については、2月から5月にかけて原材料の高騰による食糧問題として露出時間を伸ばしました。ちなみに、前年も同様の内容で露出時間を伸ばしています。
(4) 社会的な取り組み
露出時間は前年同期の5 時間43 分20 秒から今年は15 時間6 分27 秒へと前年同期比264%増の伸びを示し、全体に占める割合も11%から26%へと拡大しました。この分野では、小売店や家庭といった小規模での温暖化対策や市民レベルでの温室効果ガス削減が活発になり、露出量を上げる結果となりました。
(参考) 洞爺湖サミット
露出時間は前年同期の4 時間59 分9 秒から、今年はほぼ横ばいの4 時間54 分23 秒でした。全体的に露出時間が少ない印象のある「洞爺湖サミット」は、5月までが警備演習や設備完成といった周辺情報で、6月からが本格的な報道となっています。ちなみに6 月だけでも同分野は単独ニュースが4 時間弱もあり、その内容も各首脳の意見や提言、市民レベルでの動きなど多岐にわたります。
■調査結果詳細について
調査結果の詳細につきましては (リンク ») をご覧ください。
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※本調査結果は、テレビ放送を365 日、24 時間体制で独自にモニタリングした結果から、該当データのみを抽出してまとめたものです。本調査およびモニタリング・データについてのお問い合わせは上記宛てにお願いいたします。
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