第20回価格.comリサーチ 「カーナビ最新事情!-あなたはどう使っている?―」結果

株式会社カカクコム 2008年08月05日

--------------------------------------------------
カーナビでも低価格志向が強まる!
この1年で約3割の消費者が「ポータブルナビ」を購入
~“自動車離れ”も背景に、今後もシェア拡大か~
詳細結果: (リンク »)
--------------------------------------------------

株式会社カカクコムが運営する購買支援サイト「価格.com( (リンク ») )」が実施したユーザーへの意識調査「価格.comリサーチ」より、第20回調査
『カーナビ最新事情!―あなたはどう使っている?―』から、結果を一部抜粋の上、ご案内します。
もはや自動車でのドライブにはなくてはならない存在となりつつあるカーナビですが、実際のところユーザーの方々は、カーナビをどのように使い、どのような点にメリットや不満を感じているのでしょうか。
原油高などによる「自動車離れ」に注目が集まる中で、カーナビの利用状況を調査しました。

【調査結果ダイジェスト】
◆カーナビの所有率:78.5%!
◆ポータブルナビのシェアがここ1年で急速に拡大
◆市販の備え付けタイプを選んだ理由:メーカー純正品よりも機能性に優れている
◆記録メディアタイプ:半数近くが「HDD」を所有、すでに主流となる
◆カーナビでよく利用する機能:1位「ルート検索」次いで「テレビ視聴」、「周辺施設検索」
◆今後購入したいカーナビのタイプ:1位「市販の備え付け」次いで「ポータブル」
◆カーナビに今後望む機能は、「ドライブレコーダー機能」や「自動学習機能」など

今回の調査では、市販の備え付けタイプを所有するユーザーが半数以上を占め、純正品を上回るなど、消費者は純正品よりも機能面で勝る市販のカーナビを選ぶ傾向にあることが見える結果となっています。
また更に特徴的な結果として、市販品の中でも比較的安価で手軽なポータブルナビが急速にシェアを拡大しており、ここ1年に限ると約3割のユーザーがポータブルナビを選択していることが明らかになりました。

このように現在のカーナビ市場は、「高機能化しネットワーク化する高級カーナビ」と、「手軽に取り付けられ、自動車以外のシーンでも使えるポータブルナビ」の2つが大きな流れを形成しており、特により安く手軽なポータブルナビを選択するユーザーが増えていることが明らかになっています。
原油高などによる「自動車離れ」の影響もあり、ポータブルナビの人気は今後もしばらく続くものと予想される結果となりました。

【調査方法・ユーザーパネルについて】
調査エリア:全国 調査対象:価格.comID 登録ユーザー
調査方法:価格.comサイトでのWebアンケート調査
回答者数:3,840人 男女比率:男90.5%:女9.5%
調査期間:2008年7月15日~2008年7月22日
調査実施機関:株式会社カカクコム

詳細は添付の文書をご参照下さいませ。

また、価格.com上でも詳細結果をご確認いただけます。
(リンク »)

リサーチ結果のバックナンバーはこちら
(リンク »)  


〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓
【株式会社カカクコム 会社概要】
所在地:東京都文京区後楽1-4-14 後楽森ビル13F
代表取締役:田中 実
事業理念:ユーザー本位の新しい購買支援サービスを創出しつづける
事業内容:サイトの企画・運営
・購買支援サイト『価格.com( (リンク ») )』
・高級ホテル・旅館予約サイト『yoyaQ.com ( (リンク ») )』
・グルメ・レストランのクチコミサイト『食べログ.com( (リンク ») )』
・新築マンション検索サイト『マンションDB( (リンク ») )』

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社カカクコム  広報担当 甲斐 内山
tel:03-5805-7511 mailto:pr@kakaku.com
〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓

関連情報へのリンク »

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

SpecialPR

  • ビジネスの継続的な成長を促す新たなITのビジョン

    多くの企業においてITに求められる役割が、「守り」のコスト削減から「攻め」のビジネス貢献へとシフトしつつある。その中でIBMが提唱する新たなビジョンEnterprise Hybrid ITとは?

  • デジタル変革か?ゲームセットか?

    デジタルを駆使する破壊的なプレーヤーの出現、既存のビジネスモデルで競争力を持つプレイヤーはデジタル活用による変革が迫られている。これを読めばデジタル変革の全体像がわかる!