VASCOが、大企業/B2B 市場向けの認証ソリューション 「Identikey Server 3.0」 を新発売

DIGIPASS の強力な認証と電子署名機能を搭載した画期的なソリューション Web アプリケーションとリモートアクセスに高度なセキュリティを提供

株式会社VASCO Data Security Japan 2008年03月19日

 インターネット認証ソリューションの株式会社 VASCO Data Security Japan (バスコ・データ・セキュリティ・ジャパン、東京都千代田区、本社 米国イリノイ州、NASDAQ VDSI、以下 VASCO) は、大企業/B2B 市場向けの認証サーバーソフトウェア 「Identikey Server 3.0(アイデンティキー サーバ)」 の提供を開始したことを発表いたします。

 Identikey Server 3.0 は、VASCOの「VACMAN」の中核技術を基盤として開発された認証ソリューションであり、企業における DIGIPASS認証トークンによる二要素 認証の導入、利用、管理を支援します。このソリューションにより、企業ネットワークへのリモートアクセスや Web アプリケーションに対するユーザ認証に、ワンタイムパスワード(OTP) を活用したDIGIPASS 認証トークンによる強力な二要素認証が利用できるようになります。

 Identikey Server 3.0 には、プラグアンドプレイ的な概念に基づき開発され、企業は、自社の独自アプリケーションに、ユーザ認証や署名検証機能を容易に統合することができます。また、モジュール化された設計により、ユーザの一元管理が可能になっているほか、マルチプラットフォームのサポート、XML 形式と HTML 形式に対応した高度なレポート出力機能が提供されます。こうしたすべての管理機能は、操作性の高い Web ベースのインタフェースを介して実行できます。

 Identikey Server 3.0 は、スタンドアロンアプリケーションとして、標準的な RADIUS クライアントや Web フィルタと連携して動作し、リモートアクセスのセキュリティを強化します。また、既存の IT 環境に統合することも可能で、フロントエンドとバックエンドの双方の領域で Identikey Server 3.0 の機能をシームレスに利用できます。
さらに、Windows と Linux の両オペレーティングシステムの環境に対応しているため、殆どの企業で、包括的なセキュリティソリューションを構築することが可能になります。

 VASCO の代表取締役および COO であるヤン・バルキー (Jan Valcke) は次のように述べています。「当社は、Identikey Server 3.0 の提供開始により、大企業と B2B 市場に向けた製品の取り組みを強化することができました。Identikey Server 3.0 は、B2B ビジネスで利用されている様々な独自アプリケーションに対して、金融機関と同レベルのセキュリティを提供するものです。Identikey Server 3.0 は、スタンドアロンアプリケーションとして利用することも、既存のカスタムアプリケーションと統合して利用することも可能であり、同製品によって、企業では、高い柔軟性を持つサーバーソリューションを低コストで展開することができるようになります」

 Identikey Server 3.0 は、本日より、VASCO のインテグレーションパートナーを通じて販売、提供開始いたします。

 製品の詳細については、www.identikey.jp をご覧ください。

関連情報へのリンク »

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

株式会社VASCO Data Security Japanの関連情報

株式会社VASCO Data Security Japan

株式会社VASCO Data Security Japanの記事一覧へ

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

SpecialPR

  • デジタル変革か?ゲームセットか?

    デジタルを駆使する破壊的なプレーヤーの出現、既存のビジネスモデルで競争力を持つプレイヤーはデジタル活用による変革が迫られている。これを読めばデジタル変革の全体像がわかる!

  • ビジネスの継続的な成長を促す新たなITのビジョン

    多くの企業においてITに求められる役割が、「守り」のコスト削減から「攻め」のビジネス貢献へとシフトしつつある。その中でIBMが提唱する新たなビジョンEnterprise Hybrid ITとは?