アクシスコミュニケーションズ、販売パートナー向け ネットワークカメラ教育プログラムを一新

~より実習に重点をおき、実践的かつ専門的な ネットワークカメラ関連知識の習得を促進~

アクシスコミュニケーションズ株式会社 2008年09月16日

 世界のネットワークカメラ市場のリーディング企業である、アクシスコミュニケーションズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:浅野誠一、以下アクシス)は、アクシスのネットワークカメラ、ビデオサーバ製品販売に携わる、パートナー企業向けに開催している教育プログラム、「Axis Communications’ Academy」のカリキュラムを2008年9月より一新します。今回の新カリキュラムは、より実習に重点をおき、実践的な知識を習得できる内容となりました。


 本プログラムは、パートナー企業がIPをベースとしたネットワークカメラ市場でビジネス優位性を確立するための多面的な情報、知識、スキルを体系的に習得することを目的としています。受講対象は、アクシスのネットワークカメラ、ビデオサーバ製品の販売やシステム構築に携わる企業で、リセラーおよびシステムインテグレーターなどが主となります。内容は、入門編からより専門的なトピックスを扱うレベルまで、複数のレベルで構成され、ネットワークカメラを販売およびシステム構築のための包括的なスキルを習得できます。

 
 また、アクシスでは、販売チャネル戦略の一環として、複数の販売支援プログラムを運営しています。現在、リセラー向けに営業・マーケティング支援プログラム「AXISチャネルパートナープログラム」、アプリケーションの開発を目的とするパートナー向けには技術支援プログラム「AXISアプリケーションデベロップメントパートナー(ADP)プログラム」を実施しています。


 Axis Communications’ Academyは、アクシスのパートナー支援プログラムの中核となるサービスです。競争が激化する市場で、パートナーの専門知識を高めることで、販売促進だけでなく、ユーザへのサービス、さらには顧客満足度の向上に結び付けるためのプログラムとして、アクシスの販売戦略上重要な位置を占めています。


【Axis Communications’ Academy概要】
■ 目的
IPをベースとしたネットワークカメラ市場で、パートナー企業にビジネス優位性を発揮してもらうための多面的な情報、知識、スキルを体系的に提供することを目的とします。また、基礎的な知識習得のみならず、実習によるネットワークカメラに関わる技術の習得を目指します。


■ 対象
アクシスのネットワークカメラ、ビデオサーバ製品販売・システム構築に携わるパートナー企業で、リセラーおよびシステムインテグレーターなどが主となります。


■ 内容
基礎編:アクシス製品を正しく導入するための必要な知識を習得するための基礎的トレーニング
応用編:監視システム設計、提案を実施する必要な知識を習得するための高度なトレーニング


URL: (リンク »)


■ 参加費用
AXISチャネルパートナープログラム参加企業は無料、その他企業は、有料となります。(1名につき税込10,000円)


■ 問い合わせ先
アクシスコミュニケーションズ株式会社 Axis Communications’ Academy担当
E-mail: sales-jp@axiscom.co.jp



■アクシスコミュニケーションズ株式会社について
アクシスコミュニケーションズ株式会社は、ネットワークカメラを中心としたネットワークビデオソリューションをワールドワイドで展開するスウェーデンのAxis Communications ABの日本法人として1994年に設立されました。当社の製品は、独自設計のASICを採用し、高い画像品質とネットワーク接続性を誇っています。また、オープンスタンダード技術に準拠することにより、他システムとの統合性および、システムの柔軟性と拡張性の高さを実現しています。アクシスのネットワークカメラは、1996年の出荷以来、主にセキュリティ監視や遠隔モニタリング用途として、世界70ヶ国で100万台以上(2007年10月現在)が導入され、日本国内でも多くの導入実績を誇ります。詳細は (リンク ») をご覧下さい。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

アクシスコミュニケーションズ株式会社の関連情報

アクシスコミュニケーションズ株式会社

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

SpecialPR