株式会社ロックオン、アドエビスをバージョンアップ。新指標「TCPA」「再配分CV」を搭載し、広告のアトリビューション評価をリアルタイムに可視化。

株式会社ロックオン

From: PR TIMES

2016-10-11 11:29



株式会社ロックオン(本社:大阪府大阪市北区 代表取締役社長:岩田進)は、マーケティングプラットフォーム「アドエビス」の機能を2016年10月11日にバージョンアップし、広告のアトリビューションを加味した評価指標「TCPA」と、成果件数を再配分した指標「再配分CV」を管理画面上に実装いたしました。

これらの評価指標は、ユーザーが最後に接触した広告だけでなく、アシストも含め接触した広告を全体評価することができます。これにより、刈り取り型広告に広告投資が行きがちであった状態から、広告全体を俯瞰した投資判断を行うことが可能となります。本機能は、「ADエビス」に標準搭載されます。

バージョンアップ詳細に関しては、こちらをご覧ください。
(リンク »)

■バージョンアップの詳細
昨今、マーケティング施策は、リスティング広告などの刈り取り型広告だけでなく、動画や記事広告などの認知・育成を得意とした、潜在層向け広告を絡めたマーケティングを行うことが一般的となっています。そのため、ユーザーも成果に至るまでに単一広告のみに接触していることは非常に少なく、半数以上のユーザーは複数の広告を経由して成果に至っているのが現状です。
このような背景から、これまでアドエビスでは、ユーザーが最後に接触した広告を評価する指標「CPA」だけでは可視化できなかった、広告のアトリビューションも加味した顧客獲得単価の新指標「TCPA」を独自で提唱し、レポートサービスや分析マクロシートにより一部のお客様を通じて提供しておりました。
この度、「TCPA」と「再配分CV」によって広告投資を判断されるお客様が増えてきたこと、また、お客様から管理画面への実装の強いご要望を頂いたことから、機能実装に至りました。

[画像1: (リンク ») ]

管理画面イメージ
[画像2: (リンク ») ]

また、本リリースに伴い、最新のホワイトペーパーをご用意しました。

「CPA評価を辞める時~刈取り広告に依存しない評価指標 “Total CPA” とは?~」ダウンロードはこちらから:
(リンク »)


■TCPAについて
「TCPA(Total Cost Per Action)」とは、2010年に株式会社ロックオンにて開発された、広告のアトリビューションも加味した顧客獲得単価の指標です。獲得した1件の成果を、ユーザーが接触した全ての広告で均等割を行い「再配分CV」を算出し、かかったコストを「再配分CV」で割って算出します。

この方法により、ユーザーが最後に接触した広告だけでなく、アシストを行った広告も含め接触した広告を全体評価することができるようになります。また、「TCPA」は、2015年9月18日付で特許庁より登録商標として正式に認可されています。


□商標概要
【商標】TCPA
【登録番号】第5793880号
【区分】第35分類(広告効果の調査及び分析並びにこれらに関する情報の提供,効果指標を用いた、広告効果の調査及び分析並びにこれらに関する情報の提供,ウェブサイト上の広告効果の調査並びに分析及びその分析結果に関する情報の提供,広告の効果に関する市場調査,ウェブサイトの検索結果の最適化,インターネットを利用した広告の企画,広告及び販売促進のための企画及び実行の代理並びにそれらに関する情報の提供,入札に関する事務の代行)

■「アドエビス」について
「アドエビス」は、広告効果測定システムを中心とした「測定」機能と、そこで蓄積されたマーケティングデータを「活用」する機能の2つの機能により、企業と消費者のコミュニケーションを最適化することを目的とした、株式会社ロックオンが開発・提供するマーケティングプラットフォームです。

■関連サイトURL
マーケティングプラットフォーム「アドエビス」: (リンク »)

■株式会社ロックオン概要
会社名:株式会社ロックオン
大阪本社:〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-4-9 ブリーゼタワー13F
東京支社:〒104-0061 東京都中央区銀座5-9-8 クロス銀座6F
九州支社:〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神1-15-5 天神明治通ビル
代表者:岩田 進(いわたすすむ)
設立:2001年6月4日
URL: (リンク »)
事業内容:マーケティング ロボットの提供
・ マーケティングプラットフォーム「アドエビス」「THREe」
・ 商流プラットフォーム「EC-CUBE」「Solution」
・ ビッグデータの分析及び最適化「マーケティングメトリックス研究所」

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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