多くのネットワーク製品で利用されている主要なインターネットセキュリティプロトコルに脆弱性がみつかった。セキュリティ専門家らの話によると、これが悪用された場合、システムにDoS(サービス拒否)攻撃などを仕掛けられる可能性があるという。
フィンランドのオウル大学に勤める研究者らは米国時間14日、Internet Security Association and Key Management Protocol(ISAKMP)の脆弱性を発見したことを明らかにした。Cisco SystemsやJuniper Networksなどの大手を含む多くのネットワーク機器ベンダーが、自社のIPSec VPN製品やファイアウォール製品において、同プロトコルを利用している。
British National Infrastructure Security Co-ordination Centre(NISCC)とフィンランドのCERTが発表した勧告によると、問題の深刻度は、利用する製品によって異なるという。
勧告には「ユーザーは、これらの脆弱性を悪用したDoS攻撃やFormat String(書式文字列)攻撃、バッファオーバーフロー攻撃の危険性にさらされている」と書かれている。これらの攻撃を受けた場合の被害例としては、機器が停止したり、インターネット上でのデータ転送速度が低下したりすることが挙げられる。また、攻撃者によってコードが実行されたり、機器がハイジャックされたりする可能性もあると、NISCCは警告している。
ネットワーク機器ベンダーの大手企業であるCiscoとJuniperは、自社製品の一部が同脆弱性の影響を受けることを認めた。
Ciscoによると、同脆弱性の影響により、自社製品は再起動を繰り返す可能性があるほか、DoS攻撃の脅威にもさらされているという。攻撃者によって機器が乗っ取られる可能性については、Ciscoは言及しなかった。
Ciscoはセキュリティ勧告を発表し、問題を修正するアップグレード用のソフトウェアを無料で提供している。同社の勧告によると、脆弱性の影響を受ける製品には「Cisco IOS」「Cisco PIX Firewall」「Cisco Firewall Services Module」「Cisco VPN 3000 Series Concentrators」「Cisco MDS Series SanOS」が含まれるという。
一方、Juniper製品のうち、同脆弱性の影響を受けるものとしては、「M-series」「T-series」「J-series」「E-series」のルータのほか、「Junos」や「JunoSe」ソフトウェアのほとんどのバージョンが挙げられる。Juniperの関係者によると、同社では脆弱性の存在を6月時点より把握していたため、7月28日以降に出荷されたソフトウェアでは既に問題を修正しているという。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
勝ち残るIT活用--中堅中小企業の現場からタレントの江口ともみさんをレポーターに、
全国さまざまな業種の企業担当者に聞く!
サイバー攻撃関連ニュースのまとめ特別企画:高度化するサイバー攻撃からビジネスを守る
~対策レポートや企業の製品動向をまとめ読み~
【セミナー】IBM、Red Hat、サイオス
リーディングカンパニー3社が語る最新動向
「使いたい時、使いたいだけ」を実現
今年検討すべき理想のストレージを考える
インフラ部分からセキュリティを保つ
エージェントレス型ウィルスソフトの力
管理者は、OS、仮想環境の混在に悩む
クラウド環境に必要な3つの運用サイクル
従来の防御が使えない!?複合的手法による
脅威から企業システムを守るために
仮想化の暗黒大陸を切り拓く
高次元のサーバー性能とHAクラスタリング
「創世期」から「成長期」へ突入
国内ベンダーはどう「進化し続ける」のか?
企業システムへの接続を安全、簡単にする
Juniper Networks MAGシリーズ
ANAや商船三井など5社の事例で読み解く
オープンソースの強みを発揮するJBoss
コラボレーションを変えるクラウドサービス
多様なボイスコミュニケーションを実現する
クラウド型プラットフォームとは?
2012年春モデルの情報をいち早く掲載
HPのお得な情報や最新情報が満載
入社後の満足と不満足の分かれ目とは?!
納得いく転職をする為の転職活動での留意点
よくある「5つの勘違い」の真実とは?
IT担当者必見の、目覚めの書を公開
有限会社スリーズコム
株式会社サテライトオフィス
EMCジャパン株式会社
ZDNet Japanは、情報システム部門の読者を対象に、ITを活用したビジネス課題の解決策を提供します。技術や製品の解説、ケーススタディ、ホワイトペーパーなどを通じて、情報システム部門の正しい意志決定を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。