マイクロソフトは6月6日、ソフトウェアのチーム開発におけるコラボレーションサーバ製品 「Microsoft Visual Studio 2005 Team Foundation Server」およびビジネスプロセスマネジメント製品「Microsoft BizTalk Server 2006」を発表した。
今回発表された2つの製品は、マイクロソフトのアプリケーションプラットフォームを構成する中核製品。マイクロソフトでは、このリリースで、ITライフサイクルの効率を促進し、信頼性と柔軟性を兼ね備えたシステムの実現を加速したい考えだ。
この発表に伴い、26社のISV、SIパートナーが対応を表明。Visual Studio 2005 Team Foundation Serverに対応を表明した企業は、アイ・ティ・フロンティア、シーエーシー、CSK、Winテクノロジ、電通国際情報サービス、日本コンピュウェア、NEC、日本ビジネスコンピューター、日本ユニシス、野村総合研究所、富士通、関西システムズ、ボーランド、豆蔵となる。
BizTalk Server 2006に対応を表明した企業およびソリューションは、アイウェイ・ソフトウェアの「iWay SOA」、ミドルウェアアバナードの「Avanade Connected Architecture for BPI」、EDSジャパンの「ビジネス・アクセラレーション・サービス」、エフ・エフ・シーの「BizUSE」、JFEシステムズの「B2Bソリューション」「SQLとBizTalkで実現する企業の見える化ソリューション」「企業内アプリケーション連携（EAI）ソリューション」「情報交換基盤インフラ（E-HUB）」、東洋ビジネスエンジニアリングの「SCM-HUB」、トッパン・フォームズの「RDSC Framework for Logistics」、NECの「GdFrame」「RFID Manager」、日本ヒューレット・パッカードの「SOA コンピテンシー・センター」、東日本電信電話の「AUTO-EDI」、日立ソフトウェアエンジニアリングの「BizWarp」、マップジャパンの「リザプリ配信サービス インターフェイス」「リザワン客室情報公開サービス インターフェイス」。
また、シーケーディ、日立プラントテクノロジー、マップジャパンの3社は、BizTalk Server 2006を採用し、社内で利用することを明らかにした。
