日本NCRは7月5日、データウェアハウス（DWH）向けの超並列処理（MPP）サーバ「NCR 5450サーバー」の販売を開始した。最大4ノードまで拡張可能な「NCR 5450Eサーバー」と、1024ノードまで拡張可能な「NCR 5450Hサーバー」の2モデルを用意する。価格は1400万円から。
NCR 5450は、インテルXeon EM64T（動作周波数3.8GHz）プロセッサを1ノード当たり2個搭載するMPPサーバ。各ノードは、NCRの高速相互接続技術である「BYNET V3」（5450H、転送速度は1ノード当たり毎秒最大180Mバイト）または「BYNET V2.1」（5450E、同毎秒最大120Mバイト）で疎結合する。現行機種に比べ、1ノード当たりの処理性能を12％高めた。新たに64ビットOSの利用が可能となった。
ノード数などを拡張しても、アプリケーションやデータベース、ツール、ユーティリティを書き直す必要はない。6世代前までのNCR製サーバと共存可能な設計を採用しているほか、現行の「5400サーバー」からアップグレードできる。対応OSは、Novell SUSE Linux、NCR UNIX SVR4 MP-RAS 3.03、Microsoft Windows Server 2003 Enterprise Editionとなる。
また、日本NCRは、DWHソフト「Teradata Warehouse 8.1.1」用データベースエンジンの最新版「Teradata V2R6.1.1」の販売も始めた。新たに64ビット版Linuxである「Novell SUSE Linux Enterprise Server 9 for Intel EM64T」でも稼働可能とし、「64ビット版Linux OS環境での商用意思決定支援システムとしては世界最大規模となる、4.2ペタバイトまでのデータ拡張性を実現した」（日本NCR）。Teradata V2R6.1.1単体のSMP用CPUライセンス価格は、600万円から。
日本NCRでは、新型サーバと最新版の発売により、初年度約10億円の追加販売を目指す。
