SophosとMicrosoftによるVistaのセキュリティに関する議論を受け、いささかのクリスマス気分を披露すべく、Jim Allchin氏が動いた。
SophosとMicrosoftによるVistaのセキュリティに関する議論は米国時間12月21日、Microsoftの幹部Jim Allchin氏が事態の収拾に乗り出し、新たな局面を迎えた。
この論争の発端は、セキュリティソフトウェアベンダーのSophosが2006年11月、2007年に訪れる「10大脅威」を発表したことにある。この10大脅威は、Vistaの潜在的な脅威3つ(Stratio-Zip、Netsky-D、MyDoom-Oという名前のインターネットワーム)を含んでいた。
Sophosによると、Microsoft製品で統一した環境(Vistaやその他のMicrosoft製ソフトウェア)を利用する企業は安全でも、サードパーティーのソフトウェアを利用する企業は危険だろうという。Microsoft Exchangeの代わりにIBM/Lotus Notesを利用する企業など、ほとんどの組織は後者に属する。
Allchin氏は21日に投稿したブログの書き込みで、この指摘は誤りであって、Vistaは適切なサードパーティー製セキュリティ製品と共存できると主張した。同氏によると、ユーザがVistaやサードパーティー製セキュリティツールを適切に利用するなら、問題になるような理由は何もないという。
Sophosが指摘を行ったのはMicrosoftがVistaの法人向けバージョンを発売した日で、Microsoftは出足を挫かれることになった。
MicrosoftはSophosのコメントから数日後に「Microsoftは、Sophosから既存のマルウェアの変種がWindows Vistaを利用するユーザに影響を与える可能性があるという指摘があったことを認識している。初期調査の結果Microsoftは、上記の変種はセキュリティ脆弱性を利用しているのではなく、ソーシャルエンジニアリングによってユーザのシステムに侵入するのだということを確認した」と発表している。
Allchin氏は21日の書き込みで、不適切なセキュリティ設定が問題であるという意見を強調しつつ、サードパーティー製ソフトウェアに落ち度があるわけではないと主張した。同氏は書き込みの大部分で、Vistaでサードパーティー製のセキュリティソフトウェアを利用しても安全であることを強調している。
Allchin氏は7歳になる自分の息子を例に挙げて、インターネットを利用する際の脅威から息子を保護するために行った対策を紹介している。手順は3段階あり、最初にすべきなのは「セキュリティアップデートによって最新の状態を保つこと(この場合、Windows Vistaが推奨するデフォルト設定を利用するよう勧める)」である。
次に「ファイアーウォールを利用する」が、これはVista標準のものでも「市販のサードパーティー製品を利用」してもよい。
最後に「マルウェア対策ソフトウェアを利用」する。ウイルス対策ソフトウェアに関する補足としてAllchin氏は、Windows Defenderを「アドオンタイプのウイルス対策ソフトウェア、例えば、Windows Live OneCareや、Sophosなどのサードパーティーが出している数多くのすばらしい製品の1つなどと併用」するよう勧めている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。 海外CNET Networksの記事へ