注記
注1：Forrester Researchが2007年6月に実施した「US Web 2.0 Online Survey」によると、企業のWeb2.0テクノロジ導入はまだ始まったばかりの段階であるが、ブログ、Wiki、RSS、およびポッドキャスティングについては、すでに従業員数500人以上の企業の25〜35％が資本を投入している。
ただし、これらのテクノロジの大規模な全社的導入はほとんど見られない。「エンタープライズWeb 2.0」を構築している企業の多くは小規模で導入しており、特にチーム単位での導入が多い。普及への取り組みが進んでいるこれらのテクノロジについて現在まったく興味を示していないのは、調査対象企業の中では少数派であることから、今後数年間で加速度的に導入が進むものとForrester Researchでは予測している。
複数のベンダーから得た情報によれば、Web2.0に対する関心はこれまでで最も強くなっており、多くのベンダーが提供する製品やサービスへの興味が急速に高まっているという。
注2：Forrester Researchは、2007年4月から6月の期間に、従業員数500人以上の米国企業275社のIT部門意思決定者を対象に調査を実施した。各回答者には、ITに関する意思決定の権限と、ブログ、Wiki、RSS、ポッドキャスティング、ソーシャルネットワーク、およびタギングについての精通度を尋ねた。回答者が複数のテクノロジに精通している場合、複数回答を可能とした。この調査はインターネットを通じて実施された。
注3：外部ブログについては、導入していない大企業の多くが依然として消極的である。一方、早期に導入した企業は現在、それらのブログが事業目標の達成を効果的に支援しているという確証を示す方法がない状態でブログを管理することの難しさに直面している。
ブログ運用のビジネス価値を正確に評価することはできないが、評価基準としてROIを算出する方法が見かけよりも簡単だということは、いずれマーケッターにも認識されるはずだ。3ステップのプロセスに従えば、ブログ運用による主なメリット、コスト、およびリスクを具体的に数値化でき、それらが事業目標に及ぼす影響を予測できる。
その結果、マーケッターとしてブログを導入すべきかどうかといった根本的な疑問に対応したり、既存のブログに関して適切な選択をしたりすることが可能となる（2007年1月24日発行の「The ROI Of Blogging」レポート参照）。
注4：2006年秋、Forrester Researchは、119人のCIOを対象にWeb 2.0テクノロジを導入する上での動機に関する調査を実施した。最も多かったのは、質問した6種類のテクノロジのいずれでも、導入の動機は効率性であるという回答だった。
この理由から最も導入の可能性が高かったのはWikiとRSSで、動機は効率性と回答したCIOのうち82％がWiki、81％がRSSを選択していた。これは驚くにはあたらない数字である。なぜならWeb 2.0の主要目的は、人とコンテンツとデータ間のインタラクションを効率化することにあるためだ。
ただし、得られる効率性は人によって差が出る可能性が高い。年齢が若く、新しいテクノロジの利用に積極的な従業員ほど、はるかに短期間でテクノロジを活用している（2007年3月20日発行の「Efficiency Gains And Competitive Pressures Drive Enterprise Web 2.0」レポート参照）。
注5：この調査結果の唯一の例外はソーシャルネットワークだ。このテクノロジに対する従業員の要望の多さが意思決定者によるビジネス効率の評価を上回ったため、投資が実行されている。
注6：少なくとも月1回の頻度でブログを読んでいると答えた消費者は、米国の総人口の22％を占める。これには、消費者の中でもソーシャルコンピューティングの利用頻度が最も高い人たちを対象としたブログ閲覧率または閲覧調査のデータのみが含まれる（2007年4月19日発行の「Social Technographics(R)」レポート参照）。
注7：これらの一般的な価値評価方法のうち、どれが最も支持されているかについて調査したデータがある。それによると、従業員数1000人以上の企業で最も利用されているのがROIで、次にTCO、投資回収期間（または損益分岐点）、正味現在価値（NPV）、そして内部収益率（IRR）であった。
調査した企業の80％がROIを使用しているが、大半は複数の評価基準を使いこなしており、IT関連の投資案件については平均して3種類の評価基準が利用されている（2007年2月8日発行の「2007 Enterprise IT Budget Outlook: North America」レポート参照）。
注8：ビジネスにおける価値は、顧客のステークホルダーがそれぞれの業務および組織にとって有益だと認める事柄によって決まる。さらに、あるテクノロジプロバイダのソリューションによって影響を受けるステークホルダーも企業ごと、およびプロジェクトごとに著しく変化し、その結果、ステークホルダーが認める価値の種類も大きく異なってしまう。
テクノロジマーケッターは、各企業内のステークホルダー（主に従業員）の主要グループ、そしてそれぞれの最終目標と事業目標は何かを明らかにする。そうした目標は、個々のステークホルダーが特別賞与を受け取るために達成すべき個人的な目標に基づいて設定されることが多い（2006年8月8日発行の「Building Meaningful Business Value Propositions」レポート参照）。
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