Fahy氏は次のように説明する。「テクノロジの観点からすると、われわれは情報を提供する側にいる。その情報はアプリケーションやサービスで消費される。そのアプリケーションはサーバやストレージ、ネットワークなどを利用するもので、ストレージやネットワークをどのくらい使うかはアプリケーションの規模によって決まる。その中で、たとえば社内に1000台のサーバがあり、そのうち300台が特定のアプリケーションに使用されている場合と、（各サーバの電力消費がすべて同じというわけではなく、利用レベルがあるため）その電力消費との相関付けを行うことができ、情報を入手するために基本的に必要とする純消費がどの程度かを明らかにすることができる」
すなわち、社内での効率の追求は組織内にとどまらず、サプライヤーに対しても製品やサービスの効率を高めるというプレッシャーがかかり、結局は他の企業にまで及ぶことになるとFahy氏は言う。「これまでの2年から2年半のサプライヤーとの話し合いでは主に、効率について将来的にどうしていこうと考えているのかが話題になった」
Ciscoが実施した調査によると、ITリーダーの約3分の1（30％）が、持続可能なビジネスプラクティスの向上を目指したテクノロジ関連の予算が増加すると予想しており、4分の1は10〜25％程度増額すると考えていることがわかった。また、ITリーダーのほぼ半分が、持続可能なビジネスプラクティスを実践しているサプライヤーからの製品やサービスにプレミアムを支払う意志があると述べている。
持続可能なビジネスを推進するものになるであろうとIT部門が考えている新技術には、デジタルビデオコミュニケーションやWeb 2.0、インスタントメッセージングツールなどがあることが調査で判明した。Ciscoはこのほかにも、持続可能性に対するイギリスの労働者に関する調査も実施し、持続可能なビジネスプラクティスポリシーを持たない雇用主の下では働きたくないと答えた人は少なくなかった（13％）。
Meads氏は、ソーシャルネットワーキングやWeb 2.0を好み、職場に持ち込んだのはジェネレーションY世代であり、それゆえにエンタープライズコラボレーションテクノロジには「強大な影響力」を持つと述べている。Chartered Management Instituteのコーポレートアフェアーズおよびマーケティング担当ディレクターであるJo Causon氏はさらにこう指摘する。「現在、多くの人がリモートワーキングやバーチャルワーキングといった勤務形態を希望しているのは確かで、したがってテクノロジはその実現を支援するものでなければならない」
しかしIT部門だけでは、持続可能なビジネスプラクティスといった課題を推進することができないように、ジェネレーションY世代にもそれは不可能だとMeads氏は言う。「ビジネスにジェネレーションYを新たに迎え入れてテクノロジの使用促進を図るだけでなく、彼らに陣頭指揮を取らせ、トップダウンによって促進を図ることが重要なのだ。そうした高いレベルで取り込めれば、大きなメリットがあるだろう」
