2014年までにほとんどのITビジネスケースに、二酸化炭素（CO2）対策コストが含まれるようになる
プロジェクト投資のCO2排出への責任が、経済的、政治的な圧力となり、ビジネスケースでCO2対策コストを数値化する必要に迫られる企業がますます増えるだろうという。ベンダー各社は、自社製品のCO2ライフサイクルの統計情報を提供しなければ、市場シェアが低下することになるともいう。ビジネスケースにCO2対策コストを含めることで、置き換えサイクルは若干早まるが、CO2対策コストは市場規模ではなく、市場シェアの変化に影響を与えることになるだろうとしている。
2012年に、新しいPCの有効寿命全体を通じた温室効果ガス排出の60％は、ユーザーが初めて電源を入れる前の段階で発生する
一般的なPCの場合、その有効寿命全体を通じて消費する化石燃料は、PCの重量の10倍に上り、そのエネルギー消費のおよそ80％は依然として製造と輸送時に発生しているという。環境に配慮する意識の高まりと法的規制の強化で、製造と利用時のCO2排出に対する認識も高まる中、ITプロバイダー各社は、CO2排出に関するデータの開示を求める顧客の数が今後ますます増加することを覚悟しておく必要があるとしている。
2015年までにネットマーケティングの規制が進み、2500億ドルに上る全世界のネットマーケティング支出が統制される
迷惑メール（スパム）によるマーケティングチャネルの混乱状態が相変わらず続いているが、より高いアカウンタビリティ (説明責任) に対する圧力は、スパムなどに煩わされているユーザーからの反発が、最終的に規制当局によるネットマーケティングの規制につながっていくことを意味しているという。これらの規制で企業は、マーケティング資金をネットに代わるほかのチャネルへ振り替えるようになるため、ネットマーケティングソリューションだけに集中して販売活動を展開するベンダーは、市場の下降局面に直面することになるだろうとしている。
2014年までに世界の成人30億以上がモバイル技術やネット技術を通じて電子取引を実行できるようになる
2014年までにモバイルの普及率は90％、モバイル接続数は65億に達するとGartnerではみている。モバイルの普及は均一には進まず、例えば新興のアジア地域の普及率は68％、アフリカ大陸での普及率は56％になると見込んでいるという。すべてのユーザーが電子取引を実行するわけではないが、いずれにしても電子取引を実行できる環境を手にすることになるとしている。
