＃4：電子メールのみでなく、すべてがセキュアであることを確認する
モバイル機器のセキュリティは、電子メールのみを対象とすればよいというわけではない。モバイル機器向けアプリケーションの増加に伴い、より多くの企業データがモバイル機器上に格納されるようになってきているため、アプリケーションに対する可視性も確保しておく必要がある。従業員が使用しているアプリケーションすべてを中央で監視できるようにしておき、セキュリティ上あるいは規則上の問題を生じさせるアプリケーションの使用をブロックできるようにしておく必要がある。
＃5：変化に対して柔軟に対処できるようにしておく
社外から企業データにアクセスするという形態は、比較的最近登場してきたものであるという点を意識しておくことは重要である。あらゆるものごとが変化し続けているため、そういった変化に柔軟に対処できるようにしておく必要があるわけである。新たにリリースされたOSには新しい機能が搭載されており、新たな使い方が可能になっているはずだ。また、新たな機器が次々に発売されているため（iPadの発売を皮切りとしたタブレットコンピュータ市場の盛り上がりを思い出してほしい）、セキュリティのことを考慮する必要のあるモバイル機器向けアプリケーションやデータも増える一方である。こういったものの多くは、自社のポリシーに抵触する可能性があるため、目を光らせておく必要があるのだ。最も重要なことは、自社のモバイル環境に対する完璧な可視性を確保しつつ、セキュリティポリシーを定期的に見直して、現実のモバイル環境との間にギャップが生まれないようにすることである。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
