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データセンターの選び方--注意すべき10のポイント - (page 2)

文:Erik Eckel(Special to TechRepublic) 翻訳校正:石橋啓一郎

2011-03-02 08:00

6.24時間365日のサポート

 データセンターには、適切な訓練を受けた技術者やエンジニアが常駐していなくてはならない。これは、現代の緊張の度合いを増したビジネス環境の不幸な副産物ではあるが、事実には違いない。システムを止めることはできない。モニタリングとメンテナンスは常時必要だ。確かに、多くのデータセンターでは閑散時のシフト体制は薄くなっているが、電話サポートとオンサイト支援は常に提供されていなくてはならない。さらに、データセンターのサービスには、顧客がデータセンターのネットワーク状態を把握するための報告ツールが含まれている必要がある。

7.独立電源

 データセンターには、冗長な電源グリッド接続が必要であり、これは前提条件だ。さらに、施設には独自の独立電源がなくてはならない。多くの場合、敷地内にディーゼル発電機が用意されており、この設備は定期的にテストされ、自然災害やその他の理由で施設への他の電源が途切れた場合には、データセンターの電力を賄えるようになっていなくてはならない。

8.サポートサービス

 サービスをクラウドに移行することによって得られる恩恵の1つに、物理的あるいは仮想的なサーバの管理業務をなくせるということがある。OSのメンテナンス、セキュリティパッチの適用、ハードウェアサポートなどはすべて、データセンターの責任になる。顧客が自前のサーバを同じデータセンター内に置く選択をした場合にも、データセンター側からソフトウェアのメンテナンスやハードウェア障害への対応を行う社内スタッフが提供されることが望ましい。

9.明文化されたSLA

 データセンターとの契約には、明確なサービス品質保証(SLA)に関する記述が含まれていなくてはならない。SLAの項目には、稼働時間、サービス応答時間、帯域、物理的なアクセスに関する保護レベルに関するものが含まれているべきだ。さらに、SLAやサービス規約には、記述されている稼働時間や、スケジュールされているメンテナンスやサービス、記述されている時間内の危機対応が実現できなかった場合に何が起こるのかについても明記されていることを確認すること。

10.財務的安定性

 どんな契約も、どんなに魅力的な料金も、データセンターが潰れてしまえば何の意味もない。データセンターに大量のデータや機器を運び込む前に、その施設を所有する会社について調査するべきだ。その会社が訴訟を抱えておらず、適切な運転資金を持っており、破産の危機に瀕していないことを確認すべきだ。データセンターの経営が破綻したり、データセンターが経営を維持するために経費を(つまりサービスや容量を)カットしたために、データセンターの移行プロセスを再びやりなおす羽目に陥るのは、絶対に避けたいはずだ。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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