アクロニスの調査によると、2011年に日本の中堅中小企業の90％がダウンタイムを経験しており、その平均期間は2.8日という。同社が2月7日に発表した。
同社は日本を含む18カ国の企業IT管理者を対象に、自社のバックアップとリカバリに関する信頼度を調査。結果をまとめた「アクロニス世界障害復旧評価指標：2012」はダウンロードできる。
世界の動向を見ると、「バックアップとディザスタリカバリ（DR）を包括的に運営するリソースとテクノロジを有している」と回答した企業が前年の2倍に増加している。65％の企業が「前年よりも定期的にバックアップテストを実行するようになった」と回答していることから、評価指標の平均が前年比14％増になったという。
その一方で、バックアップやディザスタリカバリにかけるIT費用は全体の10％程度で、47％がバックアップやディザスタリカバリの運用について支援をトップ層から得られていないと感じていることも明らかになっている。システムのダウンタイムの一番の原因は人為的ミスによるものという結果も出ている。
日本企業に目を向けると、信用度は前年の1.88ポイントから1.90ポイントになり、2年連続で世界3位にランクインしている。前年と比較すると、トップ層からの支持（67％）、バックアップやディザスタリカバリを実施するテクノロジを保持している（65％）割合が上昇している。トップ層からの支持は18カ国中2番目に高く、震災を通して上層部の意識の変化を反映していると分析している。
震災後に、バックアップやディザスタリカバリでどのような変化があったのかを聞くと、バックアップのテストを定期的に行うようになった（64％）、事業継続計画（BCP）を導入した（57％）、ディザスタリカバリやバックアップの作業を行えるスタッフのトレーニングをより多く実施した（53％）という結果になっている。
