IDC Japanは7月4日、国内モバイル端末市場の2012年第1四半期(1~3月)の出荷台数を発表した。スマートフォンとメディアタブレットも含まれている。
1~3月のスマートフォンの出荷台数は前年同期比68.2%増の655万台。2四半期連続で600万台超となった。拡大の要因として、スマートフォン需要が先進ユーザーに限らず、一般ユーザーにも広がりを見せていることを挙げている。
加えて、通信事業者が販売奨励金を上積みする販売戦略を継続したことで出荷増につながったことも要因としている。1~3月のスマートフォン比率は、携帯電話総出荷台数の64.5%。OS別ではAndroid搭載端末が65.6%のシェアを占めている。
メディアタブレットもスマートフォンと同様に拡大しており、前年同期の3倍以上となる64万台となっている。メディアタブレットが成長した要因として“実質ゼロ円”販売で需要が拡大したことを挙げている。
通信サービスとしてLTE搭載のタブレットが登場したことで、先進ユーザー層から評価を得ていることも要因としている。OS別のシェアを見るとiOS搭載は69.4%。圧倒的過半数を占めている状況に変化はないと説明している。
IDC Japanの木村融人氏(PC、携帯端末&クライアントソリューションシニアアナリスト)は今後の見通しについて、短期的には「スマートフォン需要は引き続き好調を維持する可能性が高い」と説明。ただ、「半導体などの主要部品の供給不足からハイエンドモデルの出荷が一時的に抑制される可能性がある」と予測している。
メディアタブレットについては「2012年後半に複数の低価格モデルが投入される可能性が高いため、拡大は続く」と見込んでいる。長期的には「スマートフォンは2016年に3851万台にまで拡大する。メディアタブレットも同年に583万台に達する」と予測している。