ホームエンターテインメント
TVやその他のホームエンターテインメントデバイスの市場規模はまだまだ大きいものの、ソニーのような老舗であってもかつてほどの栄華を保ててはいない。だからといって、IT分野の大企業、すなわちAppleやMicrosoft、Intelが参入に二の足を踏むということにはならないし、自社の力をもってしてサプライチェーンをきっちりと体系化し、より効率的にしようと試みないという保証はないはずだ。
Appleは秘密裏にTVの開発を行っているという推測がアナリストや評論家の間でずいぶん前から口にされているものの、今のところ同社は具体的な情報を発表していない。同様に、Googleに代表される企業による「スマート」TVも成功には至っていない。
大手IT企業がリビングルームという空間に足場を築きたいと考えているのは間違いない。ゲームコンソールは市場の特定層にしかアピールしないうえ、そこそこ成熟しており、IT企業が慣れ親しんでいるよりもアップグレードのサイクルが短いという難しい面も持ちあわせている。また、スマートフォンやタブレットは1～3年で買い換えられる一方、TVやステレオシステムは5～10年、あるいはそれ以上使用される可能性がある。
サービス
ウェブベースのサービスは、さまざまな手段（コミュニケーションや、商品の購入、道案内、文章の共同作成、データのバックアップなど）の変化を通じて、われわれの生活のほぼすべての側面を変えてきた。
日々の生活のうち、この変化に影響されていないものを見つけるのは難しいため、コンシューマーの目を引くことのできる企業にチャンスが訪れるのである。
MicrosoftやApple、Googleといった企業は長年にわたってさまざまなオンラインサービスを構築してきている。彼らは自らのOSを活用することで、こうしたサービスで新たなユーザーを獲得するとともに、将来的にもそのサービスを使い続けてもらおうとしている。
自動車
自動車がガソリン車から電気自動車に移行し、ダッシュボードがコックピットのようになっていくなか、IT業界がこの分野に参入できる門戸が開かれているのは間違いない。
とは言うものの、自動車メーカーは数十年にわたって積み上げてきた経験とノウハウ、特許（自動車分野の特許の多さは電気通信分野、技術分野に次ぐ3位となっている）を持っているため、そういった市場をIT企業に簡単に明け渡したりはないだろう。
筆者は、自動車についてはIT企業が自動車メーカーと手を組み、自らの技術（おそらくはプロプライエタリな技術）を自動車に組み込むという方向に進んでいくのではないかと考えている。われわれはこういった兆しをAppleなどで目にしており、筆者は他の企業もこれに続くと考えている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
